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「IoT」「ビッグデータ」の超絶成長力と関連小型株

あれから19年、76冊読破した男の「深イイ話」(92)

渡部 清二
今年7月、ソフトバンクグループは英アームHLDを日本企業としては過去最大の3.3兆円で買収、IoTで勝負に出た(撮影:風間仁一郎)

 前回のコラム「検証!米大統領選後にやってくる大相場の中身」では、米国の歴代大統領の政策と株式市場の関係を振り返り、政権の方向性によって株式市場のテーマは大きく左右されることをお伝えした。このコラムを執筆している今は米大統領選挙の前日のため、次期大統領のテーマはまだわからない。ただし政権とは別に民間の力によってテーマになるものもあるため、今回は政権に左右されないテーマを考えてみたいと思う。

 まずはオバマ政権を振り返って考えてみると、オバマ大統領就任の2009年からの8年間で、世界的に「スマートフォン(スマホ)の普及」という大きな変化が起こった。数字を確認すると、世界の携帯電話市場におけるスマホのシェアは、オバマ大統領就任の2009年は14.2%(総務省より)だったが、足元は80%前後まで高まっている。

 スマホの普及により、「いつでも、どこでも」ネットにつながることが可能となり、人々の行動は何でもスマホで済ますという生活スタイルに大きく変貌し、同時にビジネスの環境も大きく変化した。

 たとえば、スマホで買い物が当たり前になったことでEコマース(EC)市場が拡大し、スマホで動画を視聴することが普通になったことで、既存のテレビメディアにとって代わり、ネット配信による動画が拡大したなどが挙げられる。オバマ政権時の米国株式市場で、ネット動画配信の「ネットフリックス」がテンバガー以上の株価上昇を見せたのは、その社会の変化を映したものと考えられる。

本命はやはり

 ではここから先のテーマは何かだ。いろいろ考えられるものの、やはり本命はあらゆるモノがインターネットにつながる「IoT(Internet of Things)」だろう。

 IDCの調査によると、2013年時点でインターネットへ接続される可能性があるモノの数は約2000億個であり、「平成28年版情報通信白書」によれば2015年時点でインターネットに接続されているモノは154億個である。接続率は8%弱ということになるが、この8%は「IoTの普及率」とみなすことができる。

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