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アニマルスピリット復活なら日本株に追い風

企業景況感示す指標公表相次ぐ

新見 未来
(写真:HAPPY_FACTORY/PIXTA〈ピクスタ〉)

 主要国の企業景況感の動向を示す指標が発表される。米国ではISM製造業景気指数(発表は4月3日)、ユーロ圏では独IFO景況感指数(同3月27日)、中国では国家統計局と財新・マークイットがそれぞれ発表する製造業PMI(購買担当者景気指数<同3月31日、4月3日>)、日本では日銀短観(同4月3日)が注目される。

 世界経済は昨年後半以降、ほぼ一斉に上向き、それが実体経済面から世界的な株高を支える要因になった。ちょうど6月の英国民投票でのEU(欧州連合)離脱が決まったころを境に世界景気が回復したことになるため意外感もあるだろう。

 実際に景気を押し上げたのは以下の要因だ。①原油など資源価格が上昇し、それがブラジル、ロシアなどの新興国経済にもプラスに作用、②債務問題などでハードランディング懸念もあった中国経済が、インフラ投資を牽引役に昨年末にかけて堅調に推移、③各国の企業の在庫調整が一巡、などである。

 米トランプ政権の打ち出す減税や規制緩和策などが同国中心に企業のアニマルスピリットを復活させる要因になっているのではないか、とも言われる。そうした動きは企業の景況感を示す指数に現われており、企業が実際に投資や雇用に対して積極的になれば、この先も景気回復が続くことになる。そうした期待がやはり世界的な株高を演出した。

 ただ、現状では同政権が打ち出そうとしている政策の具体的な内容は明らかでなく、保護主義的な政策など企業行動を阻害するものも出てくるおそれがあるのも事実だ。

 米国のISM製造業景気指数、日本の日銀短観、ドイツのIFO景況感指数など企業からの聞き取りによって作成される景況指数は、消費、投資、生産など現実の取引やおカネの流れを集計した経済統計に速報性という面で優っており、景気の動きを端的に示す場合も多い。これらの指標でアニマルスピリットの復活が本物なのかを見極める必要がある。

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