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著名アナリストによる機関投資家向けレクを大公開!

投資指標の活用法で陥りがちな"誤解"とは?

2017年04月16日

島 大輔

Rawpixel / PIXTA(ピクスタ)
 機関投資家向けに行っているレクチャーの内容を個人投資家向けにわかりやすくまとめた、『No.1アナリストがプロに教えている株の講義』(東洋経済新報社刊)。著者である大和証券の吉野貴昌チーフクオンツアナリストに、個人投資家が誤解しがちな投資指標の有効な使い方や最近の機関投資家の注目点について聞いた。

ーー株価指標について、個人投資家が誤解していることがあると指摘されています。

 ほとんどの機関投資家が念頭においているのは、「簡単でわかりやすい指標には落とし穴がある」ということ。たとえば、配当利回りであれば、単純に高いからいいということはなく、配当が持続的にもらえるのか、株価下落のリスクはないのかといったチェックが必須だ。

 配当予想は確定したものではないので、業績が悪化すれば減配のリスクもある。「業績が悪いため配当が維持できないのではないか」との機関投資家の懸念から、株価が下落して見た目上は配当利回りが高くなっている銘柄もある。

 個人投資家は知名度の高い銘柄で配当が高いと「いい銘柄」と思ってしまいがちだが、必ずしもそうではない。

ーーROEの有効な活用法も紹介しています。

 一橋大学の伊藤邦雄教授らがまとめた「伊藤レポート」などからはじまった、株主還元やROE重視のトレンドは継続するだろう。3月からは、高ROEなどを選定基準とするJPX日経中小型指数もスタートした。この指数に連動する投信が増えてくることも予想されるため、中小型銘柄にもROE重視の流れがやってきそうだ。

高ROE銘柄をさらに厳選

 しかし、単純に足元のROEが高い銘柄ではなく、高いROEが将来も継続し、さらに上昇する銘柄の方がリターンは大きくなる。検証してみると、高ROE銘柄のなかでも、利益率が高い銘柄、あるいは高資産回転率の銘柄の方が、将来も高ROEが継続する傾向があるという結果になった。(編集注:ROEは「売上高純利益率×資産回転率×財務レバレッジ」に分解される)

 なお、利益率や資産回転率は、業種によって大きく異なる。その業種で上位10%に入る水準であれば、利益率や資産回転率が高いといえるだろう。(図表参照※利益率は営業利益率を使用)

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東洋経済から絶好調企業を先取り

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