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買い替え周期到来、「4Kテレビ関連」に動きあり!

ドンキの破格5万4800円は即完売

旭 昌美
ドン・キホーテがPBで発売した4K対応の50型テレビ

 東北3県を除くすべての地域でアナログ放送が終了し、地上波デジタル放送に移行したのが2011年7月。家電エコポイントの期間も、09年~11年頃でした。

 あれからこの夏で6年、テレビの買い替え時期を約8~9年ごとと考えると、20年の東京オリンピック前にちょうどその時期を迎えます。このようなタイミングが重なっていることから、テレビの買い替え需要が増える可能性があります。

 革新的な技術が商品化された時に買い替え需要が高まりますが、それだけでは多くの消費者がテレビを買おうと思うことは少ないでしょう。テレビの買い替えが一挙に起こるためには、映像技術の革新とテレビを買い変えたくなる時期が合致し、さらにテレビで見たくなるようなイベントが合わさなければなりません。これらのタイミングが合わさられば、買い替え需要に拍車がかかります。

18年12月には民放も4K放送開始

 すでに発売されている4Kテレビやこれから発売される8Kテレビは、このような買い替え需要によって売り上げを伸ばすかもしれません。4Kや8Kとは、テレビの映像が細かく見えるかどうか、解像度の違いを意味しています。これまでのフルハイビジョンテレビの4倍の解像度の映像が楽しめるのが4K。4Kの4倍の解像度が8Kとなります。

 そんなにきめ細かい映像は必要ないと思うかもしれませんが、販売店の売り場に行って実際に見ると、今までのテレビとは比較にならないくらい美しく見えて、少し感動するほどです。4K放送が普及しないと意味がないと思いますが、ネットやケーブルテレビではすでに放送を始めていますし、18年12月には民放でも4K、8K放送が始まります。

 この絶好なタイミングで、船井電機(6839)ヤマダ電機(9831)が独占販売契約を結んだ4Kテレビやブルーレイレコーダーが発売されました。船井電機は日本国内発祥の企業とはいえ、多くの商品は海外を中心に製造・販売してきました。これまで日本でテレビや家電を本格的に販売していない企業が日本市場に切り込んでくるということは、企業価値が変化するタイミングと言えます。

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