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米国の低い長期金利が「割高な株価」を許してきた

だが、3%超えですべての前提が狂う

田渕 直也
長期金利は地味だが、株価の動きにも大きな影響を与える

 これまでの連載で執筆してきたように、米国株は長期的な上昇トレンドにあり、また長期的なバリュエーション指標で見て必ずしも危険水域といえるほどに割高ではないため、トレンドの反転を過度に恐れる必要はないと考えてよいと思う。

 しかし相場にはリスクはつきものだ。ほかに見落としている点はないだろうか。例えば政治リスクは、その影響が短期的、限定的にとどまることが多いが、現在のトランプ米大統領がらみのリスクは通常レベルを大きく上回るだろう。そして、それ以上に根本的なリスク要因として考えられるのが長期金利の動向だ。

 長期金利は地味だが、とても重要な指標である。とりわけ今後の米国株市場の動向を考える上では決して無視できない。なぜなら、前回の連載で触れたバフェット指数の長期的な上昇、シラーPERのここ20年程度の上方へのシフト、そしてリーマンショック後の8年に及ぶ株価のラリーは、いずれも歴史的な低金利環境によって支えられている可能性が高いと考えられるからだ。

 少なくとも、これらの現象はかつてないほどの低金利を前提とすることで初めて正当化される部分が大きいと思う。つまり、今の低金利環境が終焉するときに、米国株の長期的上昇トレンドも終わりを迎える可能性があるということだ。

 米国の長期金利は、長期的なトレンドとしては、40年近くにわたってほぼ一貫して下がり続けている。1990年代の安定した景気拡大期も、ITバブルの時期も、2000年代にサブプライムローンバブルが起きた時も、2010年代に景気回復が続いた時も、ここにきて米国の中央銀行であるFRBが金融緩和の縮小から金利引き上げへと金融政策を修正してきたときも、長期金利は下がり続けているのである。

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