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「シリコンサイクル」はもう高値ピークを付けたかも

あれから20年、79冊読破した男の「深イイ話」(112)

渡部 清二
相場格言「山高ければ谷深し」を象徴する半導体関連株、もうピークは過ぎたのか(撮影:尾形文繁)

 東京株式市場は膠着状態が続いている。7月の日経平均株価は、月間の高値と安値が270円と1.3%しか動いておらず、その変動率の低さは1980年11月以来36年8か月ぶりと8月1日付の日本経済新聞は報じている。

 そこに、北朝鮮が米領グアム周辺に弾道ミサイルを発射すると表明し、株式市場は一時急落するなど下値不安が増している。さらに第1四半期の決算発表が出揃う中、業績予想を上方修正しても、株価が急落するケースが出始めるなど、雲行きは怪しい状況になりつつある。

 業績を上方修正して株価が急落した代表例が、半導体製造装置の日立ハイテクノロジーズ(8036)だ。同社は商社機能とメーカー機能を併せ持つ日立系の有力エレクトロニクス関連企業。7月27日引け後に2018年3月期の第1四半期(17年4~6月期)連結決算を発表したが、株価は決算発表当日の高値4610円から約2週間で20%下落し、8月14日には年初来安値3710円を付けにいくという反応を見せた。

 確かに、第1四半期の実績は前年同期比で「9.8%増収」「1.2%営業減益」という「増収減益」とイマイチだったが、同時に上半期(4~9月期)の営業利益予想を200億円から220億円に上方修正しているのである。業績を上方修正しても株価が下落した状況を受け、株式市場では相場の牽引役だった半導体関連株に陰りが見え始めたのではないかとの声も出始めた。ただしこのような状況は、6月21日掲載の「コラム108」ですでにお伝えしているように、ある程度予測していたことでもある。ここでおさらいのため、その部分を以下に抜粋した。

「増益率では最も高い業種は電気機器だが、こちらは業績相応に株価も評価されて高くなっているものが多い。たとえば半導体製造装置で、ウエハ洗浄装置で世界断トツのSCREENホールディングス(7735)は3年で株価は4倍となり1990年のバブル景気の史上最高値に迫っているし、半導体製造措置で世界4位の東京エレクトロン(8035)も株価は3年ほどで3倍になり、2000年のITバブル時につけた史上最高値2万0090円に迫る勢いだ。

 ただし電気機器の業績は今期の53.8%の大幅増益から来期予想は3.1%増益と50%ポイント以上も低下。増益ピッチに急ブレーキがかかる。現段階で来期のことまで心配する必要はないとの意見もあろうが、株価は堅調なだけにその反動安のリスクもあるため、業界全体を見渡して減速の兆しがないか十分に注意を払う必要はあると思う。」

 もし、今回の日立ハイテクノロジーズの株価の動きが、業界全体の減速の兆しならば非常に重要なシグナルとなるし、もし半導体関連はじめ電気機器セクターが変調をきたすのなら、今後の株式市場全体にも大きな影響を与える可能性がある。

東洋経済から絶好調企業を先取り

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