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利食い売りのきついインバウンド系を狙うのが無難

「3日新甫」の8月はやはり荒れ模様

古庄 英一
中国景気減速の懸念はあるが、買い物を楽しむ訪日外国人の姿は以前と変わらない。ドン・キホーテ新宿店には中国人従業員も(撮影:尾形文繁)

 8月1日配信の本稿で、8月は1日ではなく3日から取引が始まる「三日新甫(しんぽ)」なので、格言どおり相場が荒れるかもしれないと記した。事実、月初には想定していなかった悪材料が次々と出ており、買い安心相場は一変、マーケットが胸騒ぎを始めた。悪材料は、天津大爆発、マザーズ主力株の業績不調、米国株安、国内の猛暑一服、朝鮮半島緊迫化と、日を追うごとに加わる。

 なかでも天津大爆発は、中国景気減速に与えるインパクトが見通せず、「大型株の業績下方修正リスクが高まりかねない」(証券OBの個人投資家)と懸念を示す。すでにトヨタ自動車(7203)の株価は決算シーズンが始まる前と足元の5週間で約1割調整した。天津大爆発の影響が悪材料視されてしまった。ユニ・チャーム(8113)ダイキン工業(7519)など中国関連は日を追うごとに下落基調を鮮明にした。

明らかでない天津大爆発の業績インパクト

 「タイで起きた洪水被害を思い起こす。どの日本企業の業績にどれぐらいの影響を及ぼすのか早急に知りたい」ーー欧米機関投資家が、中国関連の大型株を売り浴びせたのは、個別業績へのインパクトを予測できるアナリストが現時点で見当たらず、不満を募らせたことが要因かもしれない。来週も天津大爆発の実態がつかめず、個別業績へのインパクトが不明のままだと、先物主導で日本株が売り込まれる展開も予想される。

 一方、米国株安は、原油市況下落で関連銘柄の業績悪化を懸念する動きだが、ハイテク株の多いナスダックも下値を更新している点が気がかりだ。週明けの経済指標と利上げ時期の読み合いが、為替と株式の方向性に絡んでくるので、厄介だ。 

 国内では猛暑が一服し、食品株が高値をつけるサマーストック相場は一巡した。ただ、訪日外国人関連のインバウンドは、訪日外国人客数の伸び率が鈍ったとはいえ、高水準で推移しており、東京都心では外国人がグループで地下鉄を乗り継ぎ、観光やショッピングを楽しむ風景は以前となんら変わらない。

 先週は、外需株や新興ベンチャー株の損失埋め合わせで、インバウンド銘柄を利食い売りせざるをえない局面があったかもしれない。

内需系の好業績はアヤ戻しの好反発を期待

 さて、物色は、この1週間(8月17日~21日)で下落率が大きかった銘柄から探すとよいだろう。中国との関係が深い銘柄は、業績悪化の懸念が払拭できず、なお調整余地があるため手出し無用だろう。一方で、中国人以外の外国人観光客も幅広く利用しそうなインバウンド系銘柄であれば、先週の下げがきつくてもアヤ戻しが期待できる。たとえば、週次の下落率が10%を超えた象印マホービン(7965)や、コメ兵(2780)、8%前後の共立メンテナンス(9616)アイティメディア(2148)が思い浮かんだ。

(「株式ウイークリー」編集長=古庄英一)

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