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リバウンドを狙え!日経平均から除外、大幅安銘柄の仕込み方

平和不動産、日東紡のリベンジ劇

藤本 誠之
9月4日に日経平均採用銘柄の定期入れ替えが発表され日東紡と平和不動産が除外されることに

 まいど、相場の福の神こと藤本です。株式相場で勝つには「半歩先読み」が重要です。

 9月4日に日本経済新聞社が、日経平均株価などの銘柄定期入れ替えを発表しました。今回の入れ替えでは、市場流動性の観点から平和不動産(セクター=資本財・その他)が除外され、ディー・エヌ・エー(消費)が新規採用されました。またセクター間の銘柄過不足調整により日東紡(素材)を除外し、長谷工コーポレーション(資本財・その他)を新規採用しています。今回は、除外され大きく売り込まれた2銘柄のリバウンド狙いの買いを考えてみました。

日経平均の定期入れ替え

 『日経平均を構成する225銘柄は、市場流動性やセクターバランスをもとに、定期的に見直される。長期間にわたる継続性の維持と産業構造変化の的確な反映という二つの側面を満たしながら、市場流動性の高い銘柄で構成する株価指数を目指している。』(出典:日経平均株価 算出要領 日本経済新聞社)

 日経平均株価の採用銘柄はこう規定され、合併や上場廃止などに伴う「臨時入れ替え」と、年1回定期的に実施される「定期見直し」によって、採用銘柄は変更されています。

 これによる除外・新規採用は、その銘柄の株価に大きなインパクトを与えることになります。なぜならば、日経平均株価に採用された銘柄は、日経平均株価に連動した運用資金から買いが入り、除外された銘柄は売られることになるからです。

 日経平均株価に連動する運用資金は、裁定取引(日経平均採用銘柄の現物買いと日経平均株価先物の売りの組み合わせポジション)と、ETF(上場投信)を含む投資信託になります。東証株価指数(TOPIX)とは異なり、年金資金などの運用を日経平均株価連動で行っている投資家は、ほぼいないと思われます。

 さまざまな統計から推計すると、日経平均株価に採用された各銘柄ごとに約2000万株(みなし額面50円換算)の保有株数となります。したがって、今回除外される日東紡と平和不動産は約2000万株の売り需要が、長谷工は約400万株(みなし額面が250円のため)、ディー・エヌ・エーは約600万株(みなし額面が3分の500円のため)の買い需要が見込まれることになります。

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