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機械商社も堂々のIoT銘柄、月末権利落ち日後が拾い場に

スケジュール=3/20の週の話題

古庄 英一
2017年03月19日
スマートファクトリー化の波で機械商社に商機到来

 工場内の機械設備を“電脳化”し、保守メンテ等を遠隔監視するスマートファクトリーがブームだ。そのブームに乗って海外だけではなくて国内でも新工場建設の案件が増えてきた。ここに商機を見いだして元気なのが老舗の上場機械商社たちだ。

 スマートファクトリーは、あらゆるモノをネットでつなぐIoTや部品交換のタイミングや故障トラブルを察知するAI(人工知能)の導入が前提で、これら機械商社は、異なるメーカー間のエンジニアの橋渡しとなって最先端の機械設備の取り扱いを手掛けている。エンドユーザーである工場施主に成り代わって、工場の本格運転までのビジネスを仲介するので、機械類の調達や設置、試運転といったノウハウが求められる分野で特に役割の発揮が期待される。

 思い起こせば1980年代。メカトロニクスという造語が流行した当時も縁の下の力持ちである機械商社が脚光を浴びた。ファジー、人工知能、ファシリティマネジメントといった最先端の関連技術が株式市場でテーマとなった時代だ。それらを総称し、今も受け継がれるのが、計装制御システムや自動検査装置を導入したファクトリーオートメーション(FA)だろう。

 あれから約30年が経過。FAはスマホやタブレットで離れた場所から遠隔操作できる賢さが求めれられており、そうした“電脳化”をスマートファクトリーと呼ぶのだ。

 さて上場機械商社といっても、どれが関連銘柄なのかいま一つピンと来ない。『会社四季報』の業種分類では【卸売業】に属するところに集まっている。その中で株価の勢いがあるのが証券番号順に、山善(8051)、椿本興業(8052)、西華産業(8061)、第一実業(8059)、ユアサ商事(8074)、トミタ(8147)だ。いずれも社歴が古く、上場時期を見ても“古参”銘柄だ。ちなみに山善と西華産業は今年、第一実業は来年が70周年だ。『会社四季報』最新情報で、企業情報や業績動向、株価指標を個別にチェックしてほしい。

 しかし機械商社の場合は、『会社四季報』を読んでも、具体的にどういう取引先や商品を取り扱っているのかを正直つかみきれない。それではどうすればよいだろう。会社ホームページの事業案内を見るとおぼろげながらわかる。ポイントは、原材料調達から組み立て加工といった川上と川下の両方に自社で進出しているのか。また海外拠点が多ければ多いほど日系メーカーの現地進出を商機として日本で有数の製造業とのパイプがあると推測できる。

 それでもわかりづらい。それならばと、ちょうど2018年の新卒採用が始まったばかりなので、各社の新卒採用サイトを参考にするのが手だ。自動車部品や半導体部品の取り扱いが強調されている銘柄は株式マーケットでは触手が伸びやすい。新卒採用ページを丁寧に作り込んでいる銘柄で選ぶという手もある。

 また機械類といっても、プラント設備や工具を主に扱うところもある。電力向けが主力の東京産業(8070)、大阪発祥の杉本商事(9932)、切削工具・耐摩工具が中心の大阪工機(3173)、同じく切削・機械工具で東京に本社があるNaITO(7624)などだ。

 さらに兼業というところも外せない。これらの銘柄は株価に勢いがあるからだ。飲料プラント兼業の澁谷工業(6340)、建機兼営のマルカキカイ(7594)、鉄鋼兼営の岡谷鋼機(7485)、傘下の機械商社であるジーネットが貢献する建築副資材のフルサト工業(8087)だ。

 以上、関連銘柄の中で3月期決算企業の場合は、焦らなくてもよいだろう。権利落ち日を通過した後が狙い目だろう。3月中旬の時点では総じて13週移動平均線を上方乖離しているが、13週線近傍ないし下回る株価水準まで調整があれば押し目狙いの好機と考えてみてはいかがだろうか。

(『株式ウイークリー』編集長)

スケジュール

日付 イベント
3月20日(月) 「春分の日」で東京市場は休場
米国2月シカゴ連銀全米活動指数
ユーロ圏財務相会合
3月21日(火) 2月コンビニエンスストア売上高
米国10~12月期経常収支
中国決算:中国建築国際、ハイアン・インターナショナル
米国決算:ナイキ
3月22日(水) 東京(千代田区)や福岡市で桜前線スタート、開花は25日か
2月貿易統計(速報値)
1月全産業活動指数
1月30・31日開催の日銀金融政策決定会合議事要旨
新規上場:マクロミル(3978)
中国決算:中信銀行、吉利汽車、中国平安保険、テンセント、WHグループ
米国1月FHFA住宅価格指数
米国2月中古住宅販売件数
3月23日(木) 中国決算:ZTE
米国2月新築住宅販売件数
米国イエレンFRB(連邦準備制度理事会)議長、ワシントンDCで講演
3月24日(金) 1月景気動向指数(改定値)
気象庁3カ月予報
ユーロ圏3月製造業PMI(購買担当者景気指数)
米国2月耐久財受注
米国2月製造業受注・資本財(非国防・航空機)
(注)予定は変更されることがあります
出所)大和証券、みずほ証券、東海東京調査センターのマーケット情報
料金:月額1万円から
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