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 9040
9042 

9041 近鉄グループホールディングス

株主優待情報

ご利用の際の注意点
調査時点: 2016年8月下旬判明分まで
優待の内容 沿線施設招待券等
権利確定時 3月,9月
優待内容の
カテゴリー
飲食券 買物券 暮らし 旅行・宿泊 娯楽レジャー 自社商品
優待利回り ---%

優待内容の詳細

(1)株主優待乗車券または(2)株主優待乗車証

10,000株以上 (1)4枚
20,000株以上 (1)8枚
30,000株以上 (1)12枚
40,000株以上 (1)16枚
51,000株以上 (2)1枚
150,000株以上 (2)2枚
300,000株以上 (2)3枚
500,000株以上 (2)4枚
1,000,000株以上 (2)5枚
10,000,000株以上 (2)10枚
※(1)は近畿日本鉄道の鉄軌道線(葛城索道線を除く)全線に1枚1人片道通用、(2)は持参人は誰でも利用可、近畿日本鉄道の鉄軌道線(葛城索道線を除く)全線および近鉄バスのバス路線(高速バス、リムジンバス、大阪市内定期観光バス、警察病院線、東大阪病院線、北野田線多治井系統、富田林・大東両市のコミュニティバスを除く)全線に通用
1,000株以上 近畿日本鉄道線沿線招待乗車券4枚
「あべのハルカス ハルカス300」(展望台)入場優待券(大人200円・中高生以下100円割引)2枚
「生駒山上遊園地」・「志摩マリンランド」・「志摩マリンレジャー」共通優待券3枚(※割引率は施設により異なる)
志摩スペイン村「パルケエスパーニャ」パスポート優待券(約20%割引)2枚
同「ひまわりの湯」優待券(大人300円、小人200円割引)2枚
ゴルフ場優待券(各ゴルフ場3回プレー分)
「近畿ニッポンレンタカー」料金優待券(10~20%割引)2枚
「伊勢志摩スカイライン」通行料金優待券(30%割引)2枚
「葛城山ロープウェイ」乗車優待券(20%割引)2枚
「別府ロープウェイ」往復乗車優待券(往復運賃大人200円・小人100円割引)2枚
「国道九四フェリー」乗船優待券(10%割引)2枚
「あべのアポロシネマ」映画鑑賞料金優待券(大人300円・学生200円・高校生以下100円割引)2枚
「近鉄不動産」リフォーム工事優待券(5%割引)1枚
「近鉄百貨店」買物優待券(5%割引)20枚
「近鉄リテーリング」飲食優待券(10%割引)5枚
宿泊・飲食・披露宴共通優待券(10%割引)5枚
「葛城高原ロッジ」・「奥日光高原ホテル」・「箱根高原ホテル」・「萩観光ホテル」宿泊優待券(10%割引)各1枚
「都ホテルズ&リゾーツ」宿泊優待券(基本室料30%割引)10枚
同レストラン優待券(飲食料金10%割引)5枚
同婚礼優待券(披露宴の飲食料金10%割引)2枚
「奈良交通グループ」定期観光バス乗車・食事・買物共通優待券(10%割引)5枚
同「奈良交通自動車教習所」優待券(16,200円割引)1枚
同「新若草山自動車道」優待券(往復通行料金120円割引)1枚
同自家用車整備工賃優待券(整備工賃10%割引)1枚
同自家用車整備工賃優待券(タイヤ交換工賃50%割引等)1枚
※近畿日本鉄道線沿線招待乗車券は近畿日本鉄道の鉄軌道線(葛城索道線を除く)全線に1枚1人片道通用
※宿泊・飲食・披露宴共通優待券は自社グループ運営指定旅館等で利用可

【このページをご利用の際の注意点】


  • 表示している内容は、調査時点のものです。その後、制度が変更される場合や、制度そのものが廃止されている場合があります。当該銘柄のホームページなどで最新の内容を合わせてご確認ください。
  • 株主優待を受けるには、権利確定時までに株主名簿に掲載される必要があります。株主名簿に掲載されるためには、権利付取引最終日(権利確定時から遡って4営業日前の日)までに買付け、権利付取引最終日の大引け時点で売却していないことが条件です。取引の際には、十分にご注意ください。
  • 権利確定時が月のみの場合は、月末日が権利確定日であることを示します。例えば「3月」と表示されている場合、権利確定時は「3月31日」になります。
  • 写真はサンプルであり、写真と同一の優待品が送付されることを保証するものではありません。
  • 投資等のご判断はお客様の責任にてお願いいたします。運営者及び情報提供・許諾者は、お客様が本件情報に基づき判断をした結果等、当ウェブサイトの使用結果に起因する、お客様の如何なる損害についても何ら責任を負うものではありません。

【優待利回りについて】


  • 株主優待利回りは以下の計算式で計算しております。
    株主優待利回り(%)=1売買単位保有していた場合に得られる株主優待の金額換算額(年換算)÷売買単位÷株価×100
    ※金額換算額は調査時点のもの
  • 株主優待利回りは金額換算可能なもののみを対象に計算しており、全銘柄を対象としておりません。例えば、10%割引券といったものは計算の対象外となります。また、金額換算可能な場合でも、高額商品が対象の場合は除外している場合があります。
  • 調査時点後に、株式分割等があった場合、権利落ち日以降は株主優待利回りは計算しません。

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