大幅安の反動、日経平均1000円高 GDPで不透明感は増大

中心は買い戻し

ロイター
2月15日、日経平均<.N225>は1000円を超える急反発となった。写真は都内で1月撮影(2016年 ロイター/Toru Hanai)

[東京 15日 ロイター] - 15日の日経平均<.N225>は1000円を超える急反発となった。1月米小売売上高の改善で市場心理の悪化に歯止めがかかり、短期筋を中心とした買い戻しが入った。ただ、これまでの株安の反動にすぎないとの見方も多い。日本の10─12月期はマイナス成長。ドル/円も反発しているが円高懸念は残ったままだ。先行き不透明感は一段と濃くなっており、このまま反騰相場に入るかは予断を許さない。

買い戻しが中心

 業種別で値上がり上位をみると、保険や証券、銀行など、これまで下落がきつかった金融セクターが並んだ。市場では「直近で売り込まれた金融株など現物への買い戻しが強まっているようだ」(大手証券)との声が出ていた。

12日に発表された1月の米小売売上高が、自動車とガソリン、建材、外食を除いたコア売上高が0.6%増と、前月の0.3%減から改善。景気減速懸念に「待った」をかけた。原油価格が上昇したこともあって、市場センチメントの悪化に歯止めがかかり、前週末の欧米株高の流れを日本株も引き継いだ格好だ。

春節からの休場明けとなった中国株市場が、その間の世界的な株安にさや寄せするのではないかと警戒されていたが、序盤から2─3%程度の下落にとどまり、大荒れとはならなかったことも、投資家の安心感を誘った。

ただ、下落局面での日本株の急反発は、昨年の「中国ショック」のときにもみられた。9月9日の日経平均は前日比1343円高と急反発。だが、相場反転には至らず、もみあいを経て再び下値を模索、一番底の1万6901円を付けたのは約3週間後の29日だった。

大和証券チーフテクニカルアナリスト兼シニアストラテジストの木野内栄治氏は、日経平均はさらに1000円程度の上値余地があるとしたうえで、「中国リスクなど依然不透明な面もある。本格反騰に移行するかどうかを見極めるには時間がかかる」との見方を示す。

景気減速と円高

ドル/円は、11日の111円割れ水準から急反発してきたが、日経平均が7%を超えるリバウンドをみせるなかで、114円付近では足踏みし、上値の重さも示した。市場では「実需筋がドルを買っている雰囲気にはみえない。投機筋のショートの買い戻しではないか」(国内金融機関)との声も出ていた。

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