日経平均は7日ぶり反落、利益確定売り優勢 円高も重し

終値は106円安の1万5669円

ロイター
7月5日、東京株式市場で日経平均は7営業日ぶりに反落。前日までの連騰の反動から利益確定売りが優勢だった。写真は都内株価ボード。2014年5月撮影(2016年 ロイター/Yuya Snino)

[東京 5日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は7営業日ぶりに反落。前日までの連騰の反動から利益確定売りが優勢だった。一時1ドル101円台に突入した円相場の上昇も重しとなった。もっとも投資家の様子見姿勢は継続し、商いは低水準のまま。日経平均の日中値幅は99円にとどまり、方向感に欠ける値動きだった。

日経平均は前日までの6日続伸で値幅823円、率にして5.5%の上昇となっており、戻りが急ピッチだったことから、幅広い銘柄への利益確定売りが強まった。前日の米国株は休場だったが、欧州株ではイタリアの銀行大手モンテ・パスキを中心に銀行株が下落し、東京市場でもメガバンクや保険など金融株が軟調に推移した。

ドル/円の下落などを背景にホンダ<7267.T>日立<6501.T>など主力輸出株もさえず、日経平均は一時173円安となった。ただ下値では年金などの買い需要が観測されたほか、日銀による指数連動型上場投信(ETF)買い入れ期待なども根強く、売り込む向きは限られた。

一方、東証1部の出来高は連日で今年最低を更新するなど低迷。市場では「円安シナリオが描きにくく、手詰まり感がある。大型株よりも値動きの良い中小型株が物色されやすい傾向が続いており、地合いが良いとは言えない」(ちばぎんアセットマネジメント調査部長の奥村義弘氏)との声が出ていた。

個別銘柄では、ABCマート<2670.T>が反落。4日に発表した6月の既存店売上高が前年同月比0.5%減と低調だったことが嫌気された。円高を背景にインバウンド需要が落ち着いたことなどが影響した。

半面、ジャパンディスプレイ(JDI)<6740.T>日東紡績<3110.T>は高い。旧村上ファンド出身者が設立した投資ファンド、エフィッシモ・キャピタル・マネージメントが両社を5%以上取得していたことが大量保有報告書で明らかとなり、材料視された。

東証1部騰落数は、値上がり726銘柄に対し、値下がりが1102銘柄、変わらずが139銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値      15669.33 -106.47

寄り付き    15682.16

安値/高値   15602.73─15702.04

TOPIX<.TOPX>

終値       1256.64 -5.33

寄り付き     1256.87

安値/高値    1249.56─1259.07

東証出来高(万株) 157847

東証売買代金(億円) 15773.55

(杉山容俊)

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