勝ち組銘柄のヒントは7月の「月次上昇率」にあり!

話題株を“好球必打”

古庄 英一
ETF買入れ倍増など金融緩和強化について説明をする日本銀行の黒田東彦総裁(撮影:今井康一)

 昨日29日は、日銀金融政策決定会合の結果が市場の期待を裏切る中身で、大波乱が起こりうると身構える向きもあった。しかし、マイナス金利幅が据え置きとなったことで地銀株がこぞって大幅反発するなど、リターン・リバーサル(逆張り)の展開。

 また、上場投信(ETF)の買い入れ枠が倍増となり、対象銘柄と擬せられたソフトバンクグループ(9984)富士フイルムホールディングス(4901)オリエンタルランド(4661)などが好反発したことも意外だった。

 来週にかけても、四半期決算発表を通過した下値圏にある銘柄への逆張り投資が有効だろう。ただし、為替相場は1ドル105円より円高傾向で推移するかもしれない。外需系より内需系の好業績銘柄という物色の本筋から脇道にそれると、思わぬ落とし穴が待ちうけているので要注意だ。

ブレクジット以降に二極化

 さて、今年も残すところ5カ月間。悪夢のような6月24日の英国EU離脱(ブレグジット)から1カ月が経過。いまだに1日の下げ幅を取り戻すのに四苦八苦している銘柄がある。一方であの日を境に底打ち反転し、V字回復して年初来高値に迫ろうという勢いのある銘柄も少なくない。2極化が進んでしまったのだ。

 V字回復の原動力は、外国人を含めた機関投資家が、深押しの買い場だと好物色したから。であれば、この1カ月間の戦果を分析すれば、向こう5カ月間の相場をうまく勝ち抜けるかもしれない。

 それには有効な手掛かりがある。東証1部の7月度月間値上がり率の上位100社だ。短期で大負けはしにくいし、中長期で大勝する魅力的な銘柄と遭遇する可能性がある。なおマザーズ銘柄に関しては、この戦法は当てはまらない。

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