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歴史データで予測、大荒れ2017年相場はこうなる!

あれから20年、77冊読破した男の「深イイ話」(96)

渡部 清二
戦後の勝率を見ると西暦下一ケタが「7」の年は16.7%と最も低く、ブラックマンデーがあったのも1987年の「7」の付く年だった(2017年東証大発会、撮影:尾形文繁)

 新年相場が始まった。今回は「大発会に考える2017年の相場展望」を書いてみたい。結論を先にいえば、2017年は波乱続きで日経平均株価は年末にかけて下落するものの、企業業績は全体として回復局面に入り、テーマや個別企業の選別が重要ということだ。

 まずは先月発売された『会社四季報』2017年1集(新春号)の決算業績集計表から今期の業績予想を確認すると、足元では売上高、利益ともに減少する「減収減益」が加速している。具体的な数字は、3219社合計の売上高は2.8%減収、営業利益は2.6%減益で、3カ月前の秋号と比較するとそれぞれ1.2%ポイント、0.1%ポイント悪化している。

 もっとも、これら企業の80%は2月または3月決算のため、「今期」も残すところあと2~3カ月となり、市場の関心は今期の結果よりも「来期」の予想に向かうと考えられる。来期の業績予想を同じく3219社合計で見ると、売上高は4%増収、営業利益は9.8%増益と、売上高も利益も増加する「増収増益」に転じる見通しだ。つまり業績は不調なマイナスから好調のプラスに大転換する。業種別で言えば変化率の大きい「輸送用機器」「鉄鋼」「精密機器」などが注目だろう。

 次に年間のイベントを確認しながらテーマを探っていきたい。

 私は2017年をひと言でいえば「トランプ始動と選挙ラッシュの年」ととらえている。トランプ氏の影響については、コラム91「検証!米大統領選後にやってくる大相場の中身」で詳しく書いているのでそちらを参照していただきたいが、過去を検証すると、時の政権が進める政策に沿って株式市場のテーマも決まっているため、トランプ政権の政策の方向性と執行状況をしっかり確認することが重要である。トランプ氏の任期である今後4年もしくは8年間にわたり、銘柄を大きく外さないようにしたい。

 選挙については、早ければ2月とうわさされるイタリア総選挙を皮切りに、3月オランダ議会選、4~5月フランス大統領選、7月東京都議選挙、そして9月のドイツ連邦議会選挙と続く。時期は未定だが韓国大統領選も控えている。オランダとフランスはどちらも極右政党が支持を拡大しており、結果次第ではEU離脱の議論も巻き起こりそうだ。

 選挙の結果次第で世の中の流れが大きく変わることは、昨年11月の米大統領選挙のトランプ氏勝利で、誰もが目の当たりにした。選挙ラッシュの2017年は、昨年に続き世界的な波乱が起きる年と肝に銘じておく必要がある。

東洋経済から絶好調企業を先取り

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