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注目はこれだ!今年の月別相場テーマを大予測

あれから20年、77冊読破した男の「深イイ話」(98)

渡部 清二
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1949年以降の月別の株価の動きを統計的に調べてみると1月はパフォーマンスのよい月であることがわかる

 今年も早くも1カ月が過ぎ2月に入った。1月を振り返ってみると、米国トランプ大統領の就任や同氏が掲げていた北米自由貿易協定(NAFTA)の再交渉、環太平洋経済連携協定(TPP)離脱、メキシコ国境の壁建設、米国への入国拒否といった大統領令への署名など、トランプ大統領の一挙手一投足に振り回された感が強い。

 一方国内では豊洲新市場から有害物質が検出された話や、東芝の7000億円とされる巨額損失の突然の発表など、株式市場にとってあまりよくないニュースが多かった。

 日経平均は大発会から前日比479円高と値を飛ばし、意外にもしばらくは堅調に推移したが、最終的には前月比73円安(マイナス0.4%)で新年初月の取引を終えた。ただ、昨年に比べれば順調な滑り出しともいえる。昨年1月は大発会からいきなり大暴落に見舞われて年初から「6営業日続落」となり、1995年の最長記録「4営業日」を21年ぶりに抜いて史上初の記録を更新した。さらに月間の下落率もマイナス8%と歴代ワースト5位の大荒れの月だった。

 そのため先行きに対して強気相場を予想する専門家や楽観論を唱える投資家が増えている印象だ。しかし今年は本当に順調に推移し、この先も見通しは明るいのか。流れてくるニュースや足元の現状を考えると疑問に感じるところも多い。そこで1949(昭和24)年5月以降の日経平均のデータを分析し、過去の平均的な相場と今年1月の相場を比較して、現状を知るところから始めたい。

 冒頭の表は、日経平均の月別勝率(=月間を通して株価がプラスで引ければ勝ち、マイナスで引ければ負けとする)と月別騰落率(=リターン)の平均値、そしてリターンの変動(=ブレ)を表す「標準偏差」をまとめたものである。

 「勝率」は高いほど月間で株価が上昇する確率は高く、50%を切れば下落する確率が高くなる。「騰落率」は高いほど株価の上昇率が高く、低ければ上昇率は低くなり、「標準偏差」は高いほど株価リターンのブレが大きくなり、低ければその逆である。標準偏差とは投資における「リスク」といわれるが、意味としては「危険」ということではなく、変動の大きさがどれぐらいかを表すものである。

 この表から1月は、勝率と月間騰落率がともに最も高いことから、1年12カ月の中で最も上昇しやすく、かつ上昇率も高い、パフォーマンスの良い月であることがわかる。

 反対に9月は勝率が50%以下で、月間騰落率もマイナスであることから、相場は下落しやすく、パフォーマンスも悪い月であることがわかる。

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