ターゲットイヤーファンド投資に潜むリスク

長期運用目的で買ったけど…

鈴木 雅光
(写真:コナン/PIXTA〈ピクスタ〉)

 「ターゲットイヤーファンド」をご存じだろうか。今から20年ほど前に、いろいろな投資信託会社がこの手のファンドを相次いで設定・運用したと記憶しているが、それほど人気は高まらなかった。

 同ファンドは受益者が自らマーケットリスクを勘案しリスクポジションの調整をしなくても、運用期間の経過とともに同ポジションの比率を自動的に下げる一方、安定資産の比率を引き上げてくれるのが特徴だ。齢を重ねるにつれリスク資産を徐々に下げて運用したいというニーズに合う投信であり、老後資金の運用に最適との触れ込みで登場した。

 表は2017年2月末時点で運用されている公募型のターゲットイヤーファンドの一覧だ。どのファンドも名前の末尾に「2020」「2030」といった数字が付されている。これは各ファンドの運用が終わる西暦年を示す。そのターゲットへ向けて株式などリスク資産の組み入れ比率が徐々に低下する一方、債券など安定資産の組み入れ比率が高められ、償還時にはほぼ安定資産100%で運用される。

 個人対象の資産運用アドバイスだと、「若いうちはリスク資産を多めに持ち、定年になったらリスク資産を持たず安定資産を中心に運用しましょう」などと言われる。これは定年になると年金以外に定期的なキャッシュフローがないので、保有資産についてはできるだけマーケットの影響で資産が目減りしないものを持つべき、という考えに基づいている。その是非はともかく、ターゲットイヤーファンドは長期保有が大前提なのだ。

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