SUBARUに異変!?最高販売台数でも減益の実情

事前予想を下回るネガティブサプライズ

宮本 夏実
インプレッサは販売台数を伸ばすが、利幅が薄いため全体の収益をけん引するには力不足

 5月9日13時の決算発表直後にSUBARUの株価は急落し始め、前日比3.7%安の4099円で引けた。

 会社側は2018年3月期の販売台数を、前期比3.8%増の110.6万台と過去最高の更新を見込む。これに伴い、売上高は3兆4200円(前期比2.8%増)と6期連続の増収を予想する。

 だが市場が嫌気したのは、前期比0.2%減4100億円とした営業利益予想だ。前17年3月期は同27.4%減の4108億円で着地しており、2期連続で営業減益を見込む。QUICKコンセンサス(5月8日時点、15社)の予想平均5449億円を1000億円以上下回った。

 為替感応度の高いSUBARUは、為替影響を除いた営業利益の増減を経営指標の1つの材料としてきた。SUBARUの今期の為替前提は1ドル=110円であり、17年3月期の108円よりも2円円安に見込む。そのため為替影響は221億円の増益要因となる。18年3月期の為替影響を除いた営業減益幅は229億円となる計算だ。

 これにはSUBARU特有の事情がある。16年秋に刷新された「インプレッサ」は販売台数の増加を牽引する一方で、販売価格が低いために利幅が薄い。対して、モデル末期に差し掛かっている大型SUV「アウトバック」やステーションワゴン「レヴォーグ」といった利幅の厚い車種が減速期に入る。車種サイクルの悪いタイミングであることが今期の収益を押し下げる。

 また、米国の金利上昇に伴う販売奨励金(値引き原資)の増加や、鉄やアルミなどの原材料市況の悪化といった外部要因も収益を圧迫する。

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