「非225銘柄」をウォッチ、内需系はインバウンド物色が復活!?

外需系は為替動向次第

古庄 英一
ようやく達成した日経平均の2万円回復。2万1000円に乗せれば実に21年ぶりだ

 6月相場は幸先よいスタートを切った。気がはやるが、日経平均株価が2万1000円に達すると1996年以来、実に21年ぶりとなる。

 では、頭を冷やして日経平均とTOPIXが勢いよく高値を更新できた要因を振り返る。米国ADP5月雇用統計など経済指標がすこぶるよく、NYダウ平均株価が大幅高したことに尽きる。為替が1ドル=111円台で膠着し、原油など商品市況は小安いのに、機関投資家が指数買いで日本株を底上げしたからだ。SUBARU(7270)や村田製作所(6981)など材料があった銘柄を除けば「個別物色」と言い放てない。

 米国FOMC(連邦公開市場委員会)の会合結果が判明するまで10営業日を切った。日経平均がなお高値を追っていけるかどうか。そのカギは為替動向という見方は変えなくてよいだろう。

 兜町関係者が先高期待に包まれた“強気コメント”を発しても、日本株の物色動向を探る作業は粛々と進めるほかない。NYの業種別騰落率を参考に国際優良株とされる外需ハイテク株の動向に一喜一憂していると、潮目の変化を見誤ってしまうおそれがあるからだ。

 筆者は、こうした銘柄が主導する日経平均構成225銘柄よりも、東証1部に上場する225銘柄以外の約1800銘柄から物色の矛先を探ることが得策と考える。日経225とTOPIXの指数算定方法は、それぞれ特徴が異なるので別物だ。いずれにせよ銘柄セクターごとでもよいが、個別に日々の値動きとその背景を丹念にウォッチしないと、夏場に毎年のように起きる市場全体を襲うシステマチック・リスク(急反落局面)に対処できない。

 また東証1部に上場する“非225銘柄”の中には、ジャスダックやマザーズに上場する銘柄と同程度の企業規模、同様の事業モデルの新興グロース銘柄が存在する。銀行系証券の幹部によると「近い将来に時価総額1000億円が見込まれる新興株に投資をしたい」と海外機関投資家から有望企業のトップとの面談を盛んに頼まれるそうだ。

 海外の機関投資家は、英文による開示資料が整備されているジャスダックとマザーズの有望銘柄については、東京ではなく本国かアジア拠点で独自に調査している。市場1部に指定される勢いのある銘柄と比較分析すれば、個別の投資判断がつきやすい。さらに新規上場したばかりの同タイプの銘柄に対する分析力を養うこともできる。

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