「日銀コバンザメ戦略」はつまらないけど合理的?

「後場上げの法則」を発見!?

岡村 友哉
(撮影:今井康一)

 日経平均株価は、終値ベースで1%を超える変化を起こさない状態が5連続となっている。5連続というのは、5日連続ではなく、「5週連続」。先週と比べて1%を超える変動を起こしていない状態が、5月最終週から5週続いているのである。その週の週末6月2日終値が20177.28円で、先週末終値が19929.09円。案の定、たいして変化していない。

 また、日足ベースで見ても、6月5日以降は終値が前日比で1%を超える変化をした日がなくなっている。毎日毎日、“だいたい2万円“な日経平均を、投資家は見せられ続けているのである。

 その間にも、市場関係者が「今年前半の重要イベントだ」とか「この結果を受けて外国人は売りを浴びせるだろう」などと大げさに指摘してきたことを読者の皆様も覚えているだろう。それらを消化し続けた結果が、この袋小路なのだ。

 日本株というのは、海外要因を理由に上昇して始まっても、東京時間は個人投資家や国内機関投資家の戻り売り圧力にさらされる。だからたいして上がらない。逆に海外が下落して東京時間が始まっても、大引けの15時までには下げ幅を縮めるであろうことを多くのプレーヤーが思い描く。だからたいして下げない。

 その理由は、日銀が一発700億円強のETF買いを打ち込むからである。前場にTOPIXが何%下げたかチェックし、条件を満たす下落であった場合、午後に「強い買い越し要因」が確実に発生する。その繰り返しで下値を食い止める官製相場を、多くの投資家は今、超ツマラナイと思っている(はずだ)。

 ただ、嘆いても仕方ないので、これを利用する手はないか考えてみたい。日銀ETF買いは、その性質上、後場の日経平均を上げやすくする効力がある。年初から先週末7月7日(金)まで、129営業日の前場/後場のパフォーマンスを分けてみたい。

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