ブルドックソースの十字架、“公約”も絵に描いた餅

敵対的買収こそ切り抜けたものの…

麻田 真衣
容器のふたに張り付けたラベルで素材へのこだわりを強調するも、成果にはつながらない

突然送られてきた英文ファクスが、創業100年を超える老舗食品メーカー、ブルドックソースを揺るがしたのは2007年5月のこと。敵対的買収を仕掛けてきたスティール・パートナーズとのその後の攻防戦は記憶に新しい。

スティールによるブルドック株保有は02年に明るみに出たが、それ以降も接触は少なく、同ファンドからの買収提案はまさに寝耳に水だった。ブルドックソースの池田章子社長とスティールのウォーレン・リヒテンシュタイン会長によるトップ会談は決裂、ブルドック側の買収防衛発動をめぐり法廷闘争に発展した。

結果的に、ブルドック側の勝利という形で幕引きとなったが、その代償は大きかった。ブルドックには年間営業利益に匹敵する約6億円の訴訟関連費用が発生したうえ、買収防衛策の一環でスティールに約21億円を支払い、08年3月期は最終損失19億円を計上した。また、最高裁による買収防衛策承認が、外国人投資家の日本市場離れを加速させるという副産物まで遺(のこ)した。

工場再編計画もたなざらし イカリとの相乗効果遠く

あれから3年、ブルドックソースは今、大きな壁にぶつかっている。07年のスティールとの攻防戦のさなか、株主向けの説明会で発表した中期経営計画は絵に描いた餅となっている。中計の目玉は二つあった。

一つ目は、需要縮小するソース市場への対策として、新たな調味料分野への進出。揚げ物用ソースという用途に限らず事業ドメインを再定義し、液体調味料全体をターゲットに再成長を狙うというものだ。もう一つがコスト削減策だった。まず工場を3カ所から2カ所に再編して生産を効率化する。05年に34億円で買収した関西の老舗ソースメーカー、イカリソースとは、重複部門を統合することで100名程度の人員を削減する、という内容だ。この二つの施策により、中計最終年度の13年3月期には営業利益25億円を達成する、という大目標をブチ上げた。

しかし、現時点ではどれもメドが立っていない。依然として売上高の9割以上をソースに依存し、工場再編は凍結中だ。住宅地に隣接しており稼働時間が限られるため、移転を予定していた鳩ケ谷工場も稼働中で、3工場体制が続いている。

もともとイカリソースの買収は、関西でのシェア上昇とともに、共同調達・共同生産などのシナジー効果を期待してのものだった。が、工場再編計画の凍結により、それも予定どおりに進んでいない。生産現場からは、「イカリソース側もブルドック側も味が変わることを懸念し、共同調達には消極的。社長が期待するほどには至っていない」(中島剛・館林工場長)という声も漏れてくる。

今10年3月期の営業利益は9億5000万円が見込まれ、中計における13億円目標から3億円以上乖離している。「リーマンショックで経済環境が変わったため」(佐藤貢一取締役)と説明するが、もちろんそれだけが理由ではない。

「無添加」シフトだが苦戦 新市場進出の足かせにも

00年に就任した池田社長の下、ブルドックソースも当然、同社なりの成長戦略を実践してきた。その柱が、商品開発の転換だった。「フードエッセンス」という標語の下、食品添加物に依存しないソース作りを宣言。「食品本来の成分を分析せず食品添加物に頼りがちだった」(商品企画部・中川竜一郎氏)開発体制を大きく見直したのだ。

ソースには元来、酢や砂糖が多く含まれており、食品添加物を多用しなくても長期保存は可能だ。だが、日本ではソースに甘みや粘りが求められ、多くのメーカーが増粘多糖類や甘味料を多用することで、消費者の嗜好を取り入れ需要を拡大してきた。

記事中の会社を詳しく見る

ブルドック (2804)

ページトップ