日経平均大幅反落、海外勢の先物売りで1万6000円割れ

355円安でザラバでは昨年12月25日以来の割り込み

1月6日、前場の東京株式市場で日経平均は大幅反落。写真は都内で撮影(2014年 ロイター/Toru Hanai)

[東京 6日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は大幅反落。取引時間中で2013年12月25日以来の1万6000円割れとなった。

昨年末の大納会までに日経平均が9連騰し、急ピッチな上昇に対する警戒感などから利益確定売りが先行。ドル/円の下げとともに日経平均先物への仕掛け的な売りが強まり、日経平均の下げ幅は一時426円まで膨らんだ。中小型株への物色などで下げ渋ったものの、戻りは限定された。

年末年始休暇中に米ダウ<.DJI>の上昇に歯止めがかかったほか、外為市場では円安進行が一服。原油価格も大幅安となり、「海外ヘッジファンドが積み上げたポジションをアンワインドする動き」(岡三証券・日本株式戦略グループ長の石黒英之氏)が広がったという。日経平均先物への仕掛け売りもその一環といい、「行き過ぎたNT倍率<.NTIDX>の修正」(国内証券)とみられている。NT倍率は一時12.35と13年12月13日以来の低水準となった。

一方、東証1部の騰落数では前場段階で値上がり銘柄数が600超と、日経平均が大幅安となった割には比較的多かったほか、日経ジャスダック平均<.NOTC>や東証マザーズ指数<.MTHR>はしっかりとした値動きがみられた。証券優遇税制の廃止に伴って現金化された個人資金の再投資に加え、少額投資非課税制度(NISA)を通じた個人投資家の買いなどが下支えするとみられており、大型株の下げが長引く懸念は乏しいという。

個別銘柄では駒井ハルテック<5915.T>や日本橋梁<5912.T>など橋梁関連株が大幅高。3日付日本経済新聞で、国土交通省が2014年度から道路の橋やトンネルの定期点検を地方自治体に義務づけると報じられたことが材料視された。

半面、日本郵船<9101.T>など海運株が軟調。ばら積み船運賃の国際市況を示すバルチック海運指数<.BADI>が新年に入り、2─3日と続落していることを嫌気した。

東証1部の騰落数は、値上がり686銘柄に対し、値下がりが980銘柄、変わらずが109銘柄だった。

(杉山容俊)

日経平均<.N225>
前場終値 15936.03 -355.28
寄り付き 16147.54
安値/高値 15864.44─16164.01

東証出来高(万株) 156751
東証売買代金(億円) 13474.80
 

ReutersCopyright
copyright (C) 2017 Thomson Reuters 無断転載を禁じます

ページトップ