日経平均大幅続落、終値で約1カ月ぶり1万5400円割れ

大引けは304円安の1万5391円

1月24日、東京株式市場で日経平均は大幅続落。今月14日撮影(2014年 ロイター/Issei Kato)

[東京 24日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は大幅続落。終値で2013年12月17日以来、約1カ月ぶりに1万5400円を下回った。

中国の景気減速懸念や新興国の通貨安などを背景に世界的にリスクオフの動きが広がり、東証1部の9割超が値下がりする全面安。先物への仕掛け売りが強まると、日経平均は一時400円を超える下げとなった。半面、個人を中心に押し目買い意欲は根強いという。

東証1部の売買代金は3兆0809億円と、SQ(特別清算指数)算出日を除き2013年7月19日以来、約6カ月ぶりの高水準となった。

中国の景気減速懸念を背景に前日の欧米株が下落したほか、外為市場で資産の安全な逃避先として円買いの動きが強まったことを受け、東京市場では売りが先行。先物売りが裁定解消売りを誘い、ファーストリテ<9983.T>ソフトバンク<9984.T>など指数寄与度の大きい銘柄が指数を押し下げた。アルゼンチンやトルコ、南アフリカなどの通貨が大幅安となり、「新興国通貨の想定外の下落がリスク回避につながった」(国内証券)との声が出ていた。

東証業種別株価指数では、保険、倉庫・運輸、鉄鋼などが値下がり率上位となったほか、銀行、電気機器、機械なども軟調に推移し、33業種すべてが下落した。

日経平均は14日安値の1万5383円を一時割り込んだが、個人投資家の買いが下値を支えているという。松井証券・シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏は「中長期的な上昇トレンドが途切れたわけではないが、目先の短期的調整はしばらく続く可能性もある」と指摘。「為替など外部環境に左右されない新興株式市場の内需関連銘柄を中心に、避難した資金が流入している」と述べた。

全面安となるなか、日東電工<6988.T>は大幅反発。23日に発表した2013年12月の月次売上動向(速報値)が前年同月比で21%増と好調だったことが材料視された。今月30日から東証1部銘柄に指定されると発表したティー・ワイ・オー<4358.T>は、TOPIX連動ファンドによる買い需要が発生するとの期待などから反発した。

東証1部騰落数は、値上がりが115銘柄に対し、値下がりが1620銘柄、変わらずが44銘柄だった。

(梅川崇)

日経平均<.N225>
終値      15391.56 -304.33
寄り付き    15473.57
安値/高値   15288.32─15485.02

TOPIX<.TOPX>
終値       1264.60    -22.92
寄り付き     1271.25
安値/高値    1258.63─1272.66

東証出来高(万株) 317493
東証売買代金(億円) 30809.77

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