日経平均反落、大幅高の反動で主力株に利食い売り

前場終値は100円安の1万4742円

2月19日、前場の東京株式市場で日経平均は反落。写真は東京証券取引所。昨年3月撮影(2014年 ロイター/Yuya Shino)

[東京 19日 ロイター] 前場の東京株式市場で日経平均は反落。前日の米国株がまちまちとなり手がかり材料に欠けるなか、前日の大幅高の反動から利益確定売りが優勢となった。1ドル102円前半と円安一服感を強めたことも重し。一方、にわかに高まった追加緩和期待や出遅れた投資家による下値買いが支援材料となり、下げ幅は限定された。

日経平均が前日に450円高と今年最大の上げ幅となった反動から、主力株中心に売りが広がった。日経平均先物に逆ザヤの状態が目立ち、ソフトバンク<9984.T>ファーストリテ<9983.T>など指数寄与度の大きい銘柄に裁定解消売りが出たという。一段の円高進行に伴う短期筋の先物売り仕掛けを警戒する声もあった。

もっとも、下値を売り込む向きは限られた。日経平均が寄り後に164円安となった後は下げ渋った。「下値では前日の上昇相場に乗れなかった投資家の買いが入っている」(国内証券)という。過去最高値近辺にあるS&P総合500種<.SPX>などと比べて日本株には出遅れ感があり、押し目買いが入りやすいとの指摘もあった。

ちばぎんアセットマネジメント・調査部長の奥村義弘氏は「日銀に対する追加緩和への期待感の高まりが株価を下支えしている。ただ為替が円安に振れておらず、警戒感はくすぶっているようだ。当面はボックス圏での値固めを想定している」と述べた。

個別銘柄では、キヤノン<7751.T>が続伸。18日、金庫株を除く発行済み株式総数の1.6%に当たる1800万株・500億円を上限に自社株買いをすると発表し、好感された。今回の自社株買いで上限まで実施すれば、金庫株は足元の株価で6600億円を超える規模になるが、当面は消却しない方針を示している。

半面、ソニー<6758.T>は反落。新型の据え置き型ゲーム機「プレイステーション4(PS4)」の全世界の販売が530万台を突破したが、反応は鈍い。パソコンからの撤退など事業の集中を進めているが、市場では「これからのビジネスモデルがまだ見えない」(国内証券)という。

東証1部の騰落数は、値上がり540銘柄に対し、値下がりが1084銘柄、変わらずが154銘柄だった。

(杉山容俊)

日経平均<.N225>

前場終値 14742.36 -100.88

寄り付き 14729.48

安値/高値 14679.19─14805.66


東証出来高(万株) 116563

東証売買代金(億円) 9606.67

 

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