鬼門の米雇用統計後に反落懸念も、
調整幅は浅く済みそう

「反落→1万5000円で下値固め」がメインシナリオに

=「株式ウイークリー」編集長 藤尾明彦

 日経平均株価は、米雇用統計の発表(日本時間の6月6日21時30分)を前に様子見ムードとなっている。この重要指標を通過したうえで、3月戻り高値1万5312円を突破できれば、レンジ相場上抜けの可能性が高まる。

 今年はこれまで雇用統計が5回発表されてきたが、いずれも翌週の日経平均は下落している。これまでそうだったからといって、次もそうなるとは限らない。ただ、米国のNYダウは史上最高値を更新する強い動きとなっており、雇用統計が利益確定売りの材料とされるかもしれない。

 有力なシナリオは、レンジ上限の1万5300円付近まで上昇してから、いったん反落するパターン。このときに1万5000円水準で下値を固めつつ、次の上昇波動を待つ展開はわかりやすい。

 もし調整がきつくなったとしても、レンジ下限の1万4000円水準まで急落するシナリオは考えにくい。レンジの中間付近で26週移動平均線の位置とも重なる1万4600円前後が下値のメドとなりそうだ。

 ベストシナリオは、警戒感がくすぶる市場の逆を突く形で、雇用統計をきっかけに上昇に弾みがつくパターン。その場合、1万6000円前後が上値メドとなるだろう。保有株が日経平均と連動しやすい主力株の場合、1万5300円より上の水準では現金化を優先したい。

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