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米ISM製造業景況感指数にもっと注目しよう

雇用統計よりも重要(!?)なのに、日本での扱いは「地味」

 米雇用統計に次いで市場の注目度の高いのが、同国のISM製造業景況感指数です。ある意味では雇用統計より重要だと強調したいと思います。

 ISMとは、企業の購買・調達・物流・生産管理などの支援や教育を行う民間の非営利団体で、「サプライマネジメント協会」あるいは「供給管理協会」と訳されています。調査は同協会に加入している製造業約400社の購買担当責任者を対象に毎月アンケート調査を実施し、その結果をまとめたものです。

 アンケートの内容は、新規受注、生産、雇用、仕入れ、在庫などの多くの項目について、1カ月前と比較して「良い」「変わらない」「悪い」の三択で回答する形式で、中でも重要な5項目の結果を集計したものが「PMI」としてメインの指数になっています。PMIは0から100までの数値で表され、50を上回ると景気拡大、50を下回ると景気後退の目安とされています。

 2日に発表された指数は前月比1.9ポイント上昇の59.0でした。これは2011年3月以来、3年5カ月ぶりの高水準です。「前月比で小幅低下」というのが市場の予想だったので、「ポジティブサプライズ」となり、米景気の予想以上の強さを印象づけました。

 同指数は2013年後半に56~57ポイント台まで上昇し、今年1月は寒波の影響で51ポイント台へ低下しました。しかし、その後は再び急速に上昇しており、米景気の好調ぶりを示しています。このように同指数は景気の現状を的確に表します。

 同指数のもう一つの特徴は、米景気の現状だけでなく先行きも示すことです。これまでの動きを見ると、サブプライム問題以前は07年6月に52ポイント台で「山」をつけたあと緩やかに低下し始めましたが、景気は08年1月から後退が始まり、その翌月に同指数は50の大台を割り込みました。

 リーマンショック後は08年12月に33.1まで落ち込んで「谷」をつけた後、09年1月から回復し始めましたが、景気は5カ月後の同年7月から拡大期に入りました。同指数が50を回復したのは、その翌月です。

 このように同指数は、景気の転換より数カ月程度先行して「山」または「谷」をつける転換を見せており、まさに景気の先行指標になっていることがわかります。言葉を換えれば、同指数のトレンドの転換(山または谷)から景気の「先行き」を判断することができるのです。

東洋経済から絶好調企業を先取り

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