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日銀短観は“最強の景気指標”

大企業製造業のDIは経済変動を忠実に映す鏡

日銀短観は毎年4、7、10、12月の年4回公表

 日銀が1日に発表した9月の全国企業短期経済観測調査(日銀短観)は、大企業・製造業の業況判断指数(DI)がプラス13となり、前回6月調査から1ポイント改善しました。市場では、「前回6月調査から2期連続で小幅悪化」と予想されていたので、この結果には一安心といった空気が広がりました。景気回復の基調は維持されていると評価していいでしょう。

 ただ、大企業・非製造業は前回より6ポイント悪化のプラス13となったほか、中小企業は製造業、非製造業共に悪化しており、全体としては必ずしも「よい」とは言えませんでした。

 このDIは、「よい」と答えた企業の割合から「悪い」と答えた企業の割合を差し引いた値で、DIのプラスが大きければ大きいほど企業の景況感がよいことを示しています。

 日銀短観は市場で最も注目度の高い国内景気の指標で、ニュースでも毎回、大きく報道されます。それは日銀短観が景気の変動を敏感に表す特徴を持っているからです。

 これまでの大企業製造業DIの推移をみると、景気の変動とピタリと一致します。たとえば、2009年3月調査では、サブプライム問題とリーマンショックによる景気悪化の影響でマイナス58と日銀短観始まって以来の最悪水準を記録。それを底にして急速に改善しました。

 当時はあまりにも景気悪化が著しかったため、不況感の強い状況がしばらく続きましたが、実は09年春ごろから景気回復は始まっていたのです、日銀短観はいち早くそれを示していました。

 その後の景気回復は12年春まで続きましたが、その期間の回復力は極めて弱いものでした。東日本大震災や円高などが原因です。別表のように、DIはそれも見事に表しています。そして、アベノミクス景気のスタートとともに、DIは13年3月調査から急速に改善したのでした。このようにDIの方向と水準を見ていれば、景気の動きを的確に判断することができるのです。

東洋経済から絶好調企業を先取り

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