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日本株失速の引き金になった米耐久財受注

設備投資の先行指標

岡田 晃
米ウォール街にも「耐久財受注ショック」が……(写真:Imasia)

 日経平均株価は2万円の大台回復を目前にしながら失速しました。きっかけの一つは米耐久財受注が振るわなかったことでした。

 3月25日に発表された2月の耐久財受注額は前月比1.4%減と、事前の予想(平均は0.4%程度の上昇)に反して大幅に減少したことから、同日の米ニューヨークダウが292ドル安と急落しました。これを受けて26日の日経平均は275円安、翌27日も185円安と下げが続きました。28日は反発に転じましたが、29日には再び軟化。同日の終値は1万9206円です。

 耐久財受注に対する反応が大きくなった理由は、この指標が米国の景気、時に製造業の生産や設備投資の先行きを示す特性を持っているからです。「耐久財」とは耐久年数3年以上の資本財や消費財のことで、この統計では機械、電気機器、自動車、航空機など幅広い商品を含みます。

 調査対象が全米の製造業約4000社と、この種の経済指標としては多いのも特徴の一つです。米商務省が毎月の新規受注、受注残高、出荷、在庫の状況を調査し、翌月下旬に速報値を発表。そのうち新規受注が「耐久財受注」として最も重要視されています。

 一般的には、耐久財はメーカーが受注してから生産を開始するものが多く、そのうち機械などの資本財は設備投資としてカウントされます。つまり、受注が増えればやがて先行きの生産や設備投資が増えることを示しているのです。

 特に現在の米国では景気の先行きに対して関心が一段と高まっている時期だけに、2月の耐久財受注が大幅減少となったのは市場に予想以上のインパクトを与えました。

 実は2月の結果だけでなく、最近の耐久財受注は伸び悩み傾向が続いています。1月は前月比2.0%増と堅調でしたが、速報値の2.8%からは下方修正されました。その前にさかのぼると2014年12月は前月比3.7%減少、11月も同2.2%減少と、マイナス基調が続いています。

 ただ、この前月比の推移はグラフにすると(上グラフ)、変化がわかりにくいのが難点です。これは耐久財受注に限らず、多くの経済指標に言えることなのですが、前月比というのは上下のブレが大きくなる場合が多々あります。

 たとえば、ある月に大きく増加すると、次の月は前月比では大幅な減少になりがちです。このため、トレンドを的確につかむには前年同月比を併用したり、元の数字自体をグラフにしたりすることが有効です。

東洋経済から絶好調企業を先取り

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