日経平均に大幅調整も? 海外ヘッジファンドの動きを見逃すな!

宮島秀直ストラテジストに聞いた

丸山 尚文
4月9日、日経平均株価は連日で年初来高値を更新し、一時2万円に迫る勢いをみせた
2000年4月以来15年ぶりとなる2万円に迫る勢いを見せている日経平均株価。その先行きを見通すには、巨額の資金を動かす海外ヘッジファンドの動向が大きな鍵を握る。海外ファンドの動向に詳しいパルナッソス・インベストメント・ストラテジーズ代表の宮島秀直チーフ・ストラテジストに見通しを聞いた。 

ーー足元の相場をどう見るか。

 日経平均が2000年以来の高値を回復した日本の株式市場だが、早ければ4月の第4週から大幅な調整に入る可能性がありそうだ。というのも、日本市場にも大きな影響力を持つ大型のCTA(Commodity Trading Advisor、商品投資顧問業者)やヘッジファンドがポジションの整理に入る可能性があるからだ。

 そもそもCTAやマクロ型ヘッジファンドなどの短期投機勢は、おおよそ3カ月ごとにポジションを見直すのが普通の動きだ。しかし、直近の3月の状況をみると、日本株に投資するこれら短期投資家が買い持ちを整理せず、そのまま持ち越している。となれば、次の6月決算ではいつも以上の益出しを行うことになる。決算期末に向けて、早ければ4月の末、遅くとも5月半ばにはポジション整理が行われる。

パルナッソス・インベストメント・ストラテジーズの宮島秀直チーフ・ストラテジスト(撮影:尾形文繁)

 今回は買い持ちのポジションが多いため、調整が大きくなる可能性がある。投機勢は株価指数先物とETFを中心に買い上がっている。今回の相場で値を上げたファナック(6954)トヨタ自動車(7203)などの優良株は、一時的に調整を余儀なくされるだろう。

 また、2月中旬同様、今回も5月中旬を目指して複数の欧米系証券による社内ヘッジファンド運用部門の解消が行われる可能性がありそうだ(米国のドッド・フランク法への準拠のため、社内ヘッジファンド型運用部門を解散。2月には合計1兆円以上の世界株式のロング/ショートを解消し1000億円以上の日本の優良株が売られ、それまで好調だった日立製作所(6501)パナソニック(6752)村田製作所(6981)任天堂(7974)などの株が大きく下落した)。

ページトップ