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設備投資増をいち早く先取りする工作機械受注

日本のモノづくりの基盤支える「機械を作る機械」

岡田 晃
工作機械は「マザーマシン」として日本のモノづくりを支えている

 企業の設備投資がどうやら動き出したようです。最近発表された経済指標では設備投資が増え始めていることを示すデータが相次いでいます。主なものを拾うと、①日本経済新聞社設備投資調査:2015年度計画・前年度比10.5%、②1~3月期法人企業統計の設備投資:前年同期比7.3%増、③4月の機械受注:前月比3.8%増(船舶・電力を除く民需)、④4~6月期法人企業景気予測調査:2015年度の設備投資見通し=前年度比5.9%増、など。

 各調査とも従来に比べて伸びが大きくなっています。このうち法人企業景気予測調査は1~3月期調査時点で前年度比マイナス3.9%の見通しでしたが、今回は増加に転じました。製造業中心に企業が積極姿勢へ転じていることがうかがえます。

 このような設備投資の増加傾向を、上記の各調査に先駆けていち早く示していたのが工作機械受注統計です。同統計は工作機械メーカーの業界団体である日本工作機械工業会が会員企業93社の受注額を集計し、毎月発表しています。

  それによると、5月の受注額(速報値)は前年同月比15.0%増の1385億4400万円でした。20カ月連続の増加で、5月の受注額としてはリーマンショック前の08年に記録した過去最高額を更新しました。

 工作機械は、航空機や自動車、家電製品を部品から加工して製造するための機械で、旋盤や研削盤、レーザー加工機など多くの種類があります。一見すると地味な分野ですが、ありとあらゆる機械製品を加工・製造するのに不可欠な機械。コンピュータ制御によって複数の精密で高度な加工を自動で行う最先端技術を駆使しています。このため「機械を作る機械」「マザーマシン」とも言われ、日本のモノづくりの基盤を支える存在です。

 つまり言葉を換えれば、工作機械はあらゆる産業の設備投資の動向を最も早く表す指標なのです。本連載で以前、「内閣府が発表する機械受注が設備投資の数カ月先を示す景気の先行指標」と書きました。工作機械受注はその中でも最も早く先行きを示すものといえます。

 最近の動きを見ると、13年9月まではマイナスが続いていましたが、同年10月にプラスへ転じ、その後は上昇率が拡大しています。年間ベースだと、14年は35.1%増の1兆5093億円で、07年に次いで過去2番目の高水準となりました(次ページグラフ)。円安にも助けられて米国向けや中国向けが好調だったことと、アベノミクスによる景気回復で国内向けの需要が増加したことが背景です。

東洋経済から絶好調企業を先取り

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