15年で時価総額を10倍にした企業たち<44社リスト>

狙うならやっぱり中小型株!

岡本 享 定政洋史
2015年4月、ニトリが銀座に初進出(プランタン銀座店で買い物かごを配る似鳥社長、撮影:今井康一)

 日経平均株価は6月に、2000年4月につけたITバブル時の高値2万0833円を更新。ギリシャ不安や中国株の急落後も、高値圏を守っている。ただ、その中身を見ると、15年前と、相場の牽引役は大きく様変わりしている。15年6月末の株式時価総額は00年4月末と比べると、東証1部全体で35%増えているが、表に掲載した44社の企業は時価総額を実に10倍以上へ増やした。

沢井製薬三田工場内(撮影:梅谷秀司)

 増加率首位は後発薬大手・日医工(4541)の39倍。00年当時は薬価引き下げなどによる赤字転落から、ようやくリストラを終え回復したばかりだったが、その後は後発薬の使用促進政策を追い風に業績を拡大させた。同様に10位の沢井製薬(4555)も19倍へ増やしている。政策転換を、ビジネスチャンスとして生かすことができればリターンは大きいということの表れだ。

 それは建設業界も同様だ。JR東日本関連に強い東鉄工業(1835)は、首都圏の再開発や、耐震補強工事需要の拡大を受け、業績が様変わりしている。時価総額も12倍へ拡大し38位にランクインした。また家具やインテリアを展開するニトリホールディングス(9843)が16倍に増やしたように、製造小売りなど新たなビジネスモデルの確立に成功した企業も目立つ。

 株式時価総額を10倍以上に増やした企業を業種別に見ると、自動車関連が約4分の1を占め最大だ。中でも2位の自動車向け溶接機器大手OBARA GROUP(6877)は34倍に増やしているが、それは、海外メーカーを開拓することで、00年には2割に届かなかった海外売上高比率を8割超へ拡大させ、業績を伸ばした結果だといえる。自動車関連は総じてグローバル化が、業績とともに株式市場での評価引き上げにつながっている。

(11位以下は次のページに)

ページトップ