米国株式市場ほぼ横ばい、エネルギー株に売り

ダウは5ドル高の1万7408ドル

ロイター
8月13日、米国株式市場はエネルギー株の売りに押される展開となり、ほぼ横ばいで終了した。ニューヨーク証券取引所で撮影(2015年 ロイター/Brendan McDermid)

[ニューヨーク 13日 ロイター] - 13日の米国株式市場は、ほぼ横ばいで終了した。朝方発表された米7月小売売上高は堅調で、前日引け後にシスコシステムズが予想を上回る決算を発表したものの、全般的にエネルギー株の売りに押される展開となった。

ダウ工業株30種<.DJI>は5.74ドル(0.03%)高の1万7408.25ドル。

ナスダック総合指数<.IXIC>は10.83ポイント(0.21%)安の5033.56。

S&P総合500種<.SPX>は2.66ポイント(0.13%)安の2083.39。

原油価格が6年半ぶりの安値となった影響で、S&Pエネルギー株指数<.SPNY>が1.4%下落。S&P一般消費財株指数<.SPLRCD>は0.6%高と主要10セクターで最も堅調だったが、朝方に比べると伸び悩んだ。

シスコシステムズは2.9%上昇。四半期売上高が5四半期ぶりにアナリスト予想を上回った香水・化粧品のコティも6.1%上がった。既存店売上高が予想に届かなかった百貨店のコールズは8.8%下げた。

新聞・出版のニューズ・コーポレーションは7.6%高。ニュース事業の経費節減などで実質利益がアナリスト予想を上回った。

バーガーチェーンのシェーク・シャックは15.9%安と、上場来最大の下落率を記録した。400万株の売り出し価格が12日終値を大きく下回ったことが嫌われた。

電気自動車のテスラ・モーターズは1.8%高。株式売り出しで約5億ドルを調達し、マスク最高経営責任者(CEO)が最大2000万ドル相当を購入すると発表した。

市場では11日の人民元切り下げをきっかけに、米連邦準備理事会(FRB)の利上げは12月まで先送りされるのではないかとの観測が広がっていた。ただ、この日の小売売上高や失業保険申請件数といった米経済指標は9月利上げを後押しする内容だった。

中国をめぐる不安は消えていない。同国政府の一部には、さらに大きく人民元を押し下げて低迷する輸出を支えるべきだとの強硬な意見があると複数の関係筋が今週ロイターに語った。

ジョーンズ・トレーディングのチーフ市場ストラテジスト、マイケル・オルーク氏は「市場は依然として人民元切り下げという材料を消化している最中だ。この問題が大きな不確実性を生み出しているのは明らかで、それがどう影響していくのかを市場参加者は把握しきれていない」と述べた。

騰落銘柄数はニューヨーク証券取引所が下げ1821で上げ1204(比率は1.51対1)、ナスダックが下げ1575で上げ1237(1.27対1)だった。

BATSグローバル・マーケッツのデータによると、米取引所の合計出来高は約62億株で8月平均の71億株を下回った。

(カッコ内は前営業日比)

ダウ工業株30種(ドル)<.DJI>

終値         17408.25(+5.74)

前営業日終値    17402.51(‐0.33)

ナスダック総合<.IXIC>

終値         5033.56(‐10.83)

前営業日終値    5044.39(+7.60)

S&P総合500種<.SPX>

終値         2083.39(‐2.66)

前営業日終値    2086.05(+1.98)

 

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