大幅下落の日経平均、いつまで下がる、どこまで下がる?

過去局面から予測する

清水 洋介
バーナンキショック以来の大幅下落となった日経平均株価(撮影:尾形文繁)

 24日の日経平均は、「中国景気の鈍化」が嫌気されて前週末比895円安の大幅下落となった。目先の日経平均は2万~2万1000円程度の「ボックス相場」と想定していたが、想定以上の下落で市場の雰囲気も悪くなっている。どこまで下がるかわからない状況で、パニック的な売りも出ているようだ。しかし、下がり続ける相場はない。値ごろ感からの買いや買い戻しが見られれば、下げ渋るだろう。また、いったん下げ渋りとなれば、買い戻しを急ぐ動きから、一気に戻るということも考えられる。

 中国経済の悪化が、実際にどれほど世界経済にとって深刻なのかということの見極めも大切だ。それほど中国経済が悪く、米国や日本に影響があるのだとしたら、米国での9月の利上げは見送られることになる。また、日本でも追加緩和が話題になってくるかもしれない。それ以前に中国で経済対策なども打ち出されるはずだ。株価が下げ続ける、あるいはリーマンショック時のように暴落するということにはならないのではないか。

日経平均はどこまで下がるのか?

 週末の米国株が大きく下落したことや、為替が円高に振れたことなどが嫌気され、前週末比で一時900円超安の大幅下落となる局面もあった日本市場。節目となっている1万9000円水準を割り込んだところで買い戻しで下げ渋りとなる場面もあったが、終わってみれば今年一番の大幅安。直近では13年の5月に米国が量的緩和策縮小を示唆したことによる「バーナンキ・ショック」で1143円安となった以来の大幅下落となった。

 2012年12月から始まった上昇相場は、13年5月・6月の急落や14年1月の急落など、何度か「調整」を経てここまで上昇してきた。今回の「調整」について、過去の調整局面と比べてみよう。

 14年からは、NISA(少額投資非課税制度)やGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の買いが相場を押し上げる要因となってきた。その状況を踏まえて、14年初頭の急落から検証してみよう。14年の1月は年初から急落し、1万6300円水準から一気に1万4000円水準まで下落という局面があった。その時は「ヘッジファンドが売っている」とか「アベノミクスは終わった」と言われたが、結局は米国のQE3(量的緩和)終了を懸念しての売りということであったようだ。

 その後半年間は1万4000~1万6000円水準での動きとなったものの、実際にQE3の終了が近づいた時点で日銀の追加緩和などが期待されたこともあり、14年9月には1万6300円水準までの上昇となった。

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