秋号で『会社四季報プロ500』編集部が選んだ注目の12テーマはこれだ!!

編集部厳選の50銘柄を配信開始

オンライン編集部
『会社四季報プロ500』は『会社四季報』をさらにわかりやすくした株式入門の決定版。3・6・9・12月の年4回発売。定価1,000円(税込)

 年4回発行の『会社四季報』と併せて、東洋経済では、より個別の銘柄情報に軸足を置いた『会社四季報プロ500』も同時発売している。足元の人気銘柄や今後有望と思われる銘柄を中心に編集部が毎回500銘柄をチョイスし、銘柄習性や株価見通しを解説している。

 中でも同誌のウリは、毎回設定する「注目の12テーマ」と、その関連銘柄から厳選した「本命50銘柄」だ。四季報オンラインでは有料会員限定で、本日から10日間にわたり1日5銘柄ずつ配信していく。9月14日(月)発売の『会社四季報プロ500』(2015年秋号)が選んだこれからの「12の相場テーマ」は以下のとおりだ(詳細については各テーマをクリック)。

■4月に2万円台を回復した日経平均株価は、6月には2000年4月のITバブル高値を更新。その後はギリシャショックや中国株バブル崩壊などの激震に見舞われ続けたものの、底堅く展開。上値を追うタイミングを計っているかのようだったが、やはり相場は魔物。8月19日から突如、世界中の株式市場が崩落を始め、日経平均もあれよあれよという間に1万7714円まで突っ込んだ。

 中国経済の先行き懸念や米国の利上げなど悪材料はあるにはあるが、それらはすでにわかっていたこと。世界的な金融緩和で膨らんでいたバブルが調整されたと見るべきだろう。日本市場も昨年秋の金融緩和(いわゆる黒田バズーカ2)をきっかけに円安・株高が一段と進んだわけで、巻き戻しされるとすればその前の水準1万5000円程度が意識されてもおかしくはない。

 もっとも株価が生命線の安倍政権のこと、なりふり構わぬ株価対策を打ち出し、相場が反転することが期待されるが、世界的な株式からの資金逃避が長期化するとなると日本市場も軟調に推移するリスクもある。だが、この状況は、見方を変えれば絶好の買いチャンス到来ともいえる。緩和マネーで割高になっていた銘柄も、メッキが剥がれて適正水準に落ち着き、出遅れ銘柄は明らかな割安水準になるからだ。

■相場の方向感を見定めづらい中で、銘柄選びの基本となるのが、やはり好業績や株主還元といった原理原則だ。『会社四季報プロ500』では業績と株主還元の動向を最も重視して掲載銘柄を選定している。単に株価が下がったからといって飛びついたり、ナンピン買い(下落した持ち株を買い増すこと)をしたりしていては傷口を広げるだけ。業績の裏付けは欠かせない。『会社四季報プロ500』を参考に、冷静に分析してほしい。

■今回は長期的な成長の種になる積極投資、M&A、外国人投資家の動向を占う企業統治(ガバナンスコード)や、無視できない公的資金の向かう先などにも注目した。

■産業景気の拡大を背景に活況度が高まっている人材紹介・人材派遣業界や、中国経済の先行きを懸念して、足元では避けられているインバウンド関連はチェックしておくべきだ。また、16年にはジュニアNISAがスタートする。NISAには非課税枠に限度があるため、少額で投資できる銘柄を探すことがポイントになる。

■15年度後半に関心が高まるテーマとしてマイナンバー、電力ガス自由化、IoT/ロボットなどを取り上げた。もちろん、恒例の大化け期待テーマも満載した。

 このテーマに沿って編集部が選んだ50銘柄は、はたして何か。この50銘柄に「四季報記者のチェックポイント」を付けて、本日から10月7日(水)まで、毎日5銘柄を随時配信していく。お楽しみに。

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