10月までのIPO銘柄を総点検! 有望株とキーワードは?

郵政株も含めて解説!

西堀 敬
写真はイメージ(撮影:左・尾形文繁、右上・風間仁一郎、右下・Graphs / PIXTA)

 2015年のこれまでの株式新規公開(IPO)を振り返ると、上場承認も含めて75社が決まっている(10月29日現在)。07年に121社がIPOした後しばらく2ケタが続いていたが、今年のIPO社数は久しぶりに100社に迫る数になりそうだ。

 すでに上場した67社のIPOの初値騰落率(公開価格に対する初値の騰落率)は、78.8%と高水準だ。しかし、過去を振り返ると、アベノミクス相場が始まった直後の13年が121%、14年が91%と、騰落率は徐々に低下してきている。その背景にあるのが、東証マザーズの売買の低調さだ。IPO企業の約7割は東証マザーズに上場するが、マザーズの月間売買代金は13年、14年の毎月3兆円規模から、今年9月までの平均で2兆円割れまで下落している。市場にエネルギーがないため、初値の騰落率が下落し、株価の持続力もなくなってきている。

 また、初値はIPO銘柄が少なく公開の間隔が開くと、高くなる傾向がある。今年は、IPOの数が増えたことが初値にマイナスの影響を与えている面もありそうだ。著書『IPO投資の基本と儲け方ズバリ!』(すばる舎刊)にも書いたが、IPO株はネットトレーダーに人気が高く売り買いを頻繁に行うため、板が厚く買いも売りも即約定できる。しかし、新規公開が多くなれば、花の蜜を求める蝶が次から次へと花を飛び交うように、個人投資家トレーダーも新しいIPO銘柄に移っていくことになる。そのため、1つのIPO株の株価の命は短くなりやすい。

今年の有望IPOのキーワードは?

 とはいえ、今年のIPO銘柄にも、上場してから6カ月の時を経て初値以上の株価を維持している銘柄がいくつかある。マンション建設業者のファーストコーポレーション(1430)、不動産仲介業をFC展開するハウスドゥ(3457)、クラウドやサーバーの自動監視システムのジグソー(3914)、クラウドシステムの導入支援のテラスカイ(3915)など(いずれも東証マザーズ上場)だ。

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