荒れる相場に備えよ、決算発表や権利落ちを材料視する

残るはあと7営業日

古庄 英一
18日の東京市場は乱高下。日銀の政策発表も売り材料となり日経平均は大幅下落して終えた

 18日は、昼休みを過ぎた後場寄りに日銀が発表したことで為替市場に動揺が走った。日経平均株価は思惑で買い上がったものの結局は大幅安で取引を終えた。後場寄りは小野薬品工業(4528)ジェイ エフ イー ホールディングス(5411)東京製鉄(5423)など主力株の一角に上昇が目立ったものの、トヨタ自動車(7203)ファナック(6954)は小動きで、総じて軟調。この地合いは為替が円安方向に進行するかぎり来週も続く公算が大きい。

 30日の大納会まであと7営業日。日経平均株価は2万円の大台を試す程度の上値の重い展開が想定される。3月期決算企業の多くは、為替要因を除くと個別の買い材料が乏しくなる。直近の12月上旬に付けた高値を若干でも上抜いて高値引けで締めくくれたら“御の字”といったところか。

 であれば、来週の物色動向は偏りやすくなるだろう。たとえば年内に四半期や本決算の発表を予定している2、5、8、11月期の銘柄群が狙い目となる。東証ホームページで一覧(12月17日現在)を見ると、21~30日に49社が四半期決算の発表を予定している。

 うち来週は百貨店やスーパー、外食など2月や5月に期末を迎えるサービス業種を中心に27社がエントリーしている。中でも24日のパルコ(8251)、25日の象印マホービン(7965)と25日のウェザーニューズ(4825)が注目だ。これら以外でも、収益の進捗度合いの良しあしは別にして、材料出尽くしで大幅に調整するケースがあるので、そうなれば格好の下値拾いの場となるだろう。

 また、12月が決算期末の銘柄群は配当権利取り最終日が25日で、28日が権利落ち日となる。年末で商いが薄い中だと株価はブレやすい。活発な商いに戻る年明けまで様子見も一法ではないだろうか。なぜならば12月期企業は、1月15日あたりから本決算発表が始まるので、1月に入ってから下値を拾っても遅くない。ただし、好業績期待銘柄を中心に関連報道や上方修正発表は早々にあるかもしれない。

 最後におまけの材料を一つ。ハリウッド映画「スターウォーズ」最新作が日本全国で封切られた。シネコンを展開する東宝(9602)イオンモール(8905)など映画館の運営を行なう銘柄もハヤされそうだ。

(『株式ウイークリー』編集長 古庄英一)

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