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【株式・大引け】値頃感から投資家の買い姿勢強まり、日経平均は5日ぶりに大幅反発

 30日の東京株式市場は大幅反発。日経平均株価は、前日終値比208円69銭高い1万3869円82銭と5日ぶりに上昇、TOPIXも同20.08ポイント高の1148.53と大きく反発して引けた。東証1部の売買代金は概算で2兆2449億円、出来高は同25億7904万株とまずまずの水準だった。

 前日の米国株式市場は反落。新たな買い材料に乏しいことに加え、30-31日に米連邦公開市場委員会(FOMC)、31日に4-6月期の米国実質GDP速報値、8月2日に7月の雇用統計の発表など重要な日程を控えているため、積極的な買いを見送る投資家が多く、利益確定の売りが優勢となった。

 午前の東京市場もこの流れを引き継ぎ、日経平均株価は前日終値比26円安の1万3634円で寄り付いたが、その後は売り買いが交錯し、前日引け値(1万3661円)を挟んだ値動きとなった。日経平均は前日終値比57円高の1万3718円と反発して前場の取引を終えた。

 昼のバスケット取引は235億円が成立し、「売り買い均衡」と伝えられた。

 後場寄りの日経平均は、前日までの4日間で1117円(7.6%)下げたことによる値頃感から市場に自律反発の機運が出てきたことや、為替が円安に傾いてきたことなどにより、投資家の買いの姿勢が一段鮮明化。また、アジア株式市場でも上海が大幅に反発したほか、香港ハンセン、台湾加権などが寄り付きから総じて堅調に推移したこともあり、日経平均は前引けより99円高い1万3817円でスタートした。ただ、トヨタ自動車、ホンダなど、大手の決算発表を間近に控え、それらの結果を見極めたいという投資家の思惑もあって株価はモミ合いとなり、後場は1万3800円台を中心とした値動きに終始した。

 東証1部では全体の86.0%に当たる1508銘柄が値を上げた。値下がりは203銘柄(同11.5%)、変わらずが41銘柄(同2.3%)。業種別では東証33業種の全業種が上昇。値上がり上位業種は、海運、電気・ガス、その他金融、非鉄金属などだった。

 銘柄別では、NSユナイテッド海運、ネオス、カルソニックカンセイなどが買われる一方、アクリーティブ、タケエイ、日本トリムなどが売られた。

 今後の注目点は、前述した米国のイベント日程のほか、為替動向、日経225先物の動き、中国の景気減速の度合い、日本の消費税率引き上げが予定どおり実施されるかなどである。

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