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【株式・前引け】シカゴ先物大幅安や円高受け、日経平均は大幅反落

 27日前場の東京株式市場は大幅反落した。先週末の米国株式はまちまちだったが、シカゴ市場の日経平均先物(円建て、6月物)が大証での同先物先週末終値と比べて大幅安で終了したこと、本日朝方為替が円高に傾いたことが嫌気され、先物主導で大きく下げた。

 前引けの日経平均株価は、先週末終値比455円11銭安の1万4157円34銭、TOPIXは同30.17ポイント安の1163.91だった。東証1部の出来高は概算で22億6642万株、売買代金は1兆7177億円と、先週末24日前場よりは少なかった。

 先週末の米国株式は、NYダウが小幅反発したのに対し、ナスダック総合は小幅続落だった。NYダウは、前日比8ドル60セント高の1万5303ドル10セント、ナスダック総合は同0.27ポイント安の3459.14だった。引き続きFRB(米連邦準備制度理事会)の量的金融緩和縮小への警戒感はあるものの、プロクター・アンド・ギャンブルなど値がさ株の一角が買われ、ダウ平均を押し上げた。

 本日の東京市場寄り付き前の外国証券経由注文動向は、売り1110万株に対して買いが1360万株と、差し引き250万株の買い越し。買い越しは3日連続だった。

 本日の日経平均は、シカゴ市場の先週末の先物終値にサヤ寄せする形で、先週末終値比238円安の1万4373円で寄り付き、直後の9時02分には231円安まで下げ幅を縮小。これが本日前場の高値となった。ところが、その後は為替がドル円で1ドル=100円台後半を付けるなど、急速に円高に振れたことなどから、日経平均も先物主導で下げ幅を拡大。9時55分には585円安の1万4027円まで売り込まれた。ただ、1万4000円に近づくと、「当面の下値メドと見る市場関係者が多い」(大手証券)こともあり、やや下げ幅を縮小して一進一退。455円安で前場の取引を終えた。

 業種別では、東証33業種すべてが下落。下落率トップは保険の4.57%で、以下、電気・ガス、ガラス、機械、輸送用機器までが下落率4%以上。下落率が最も小さかったのは、不動産の0.01%だった。

 個別では、東証1部の89.5%に当たる1529銘柄が値下がり、8.4%に当たる144銘柄が値上がりし、変わらずは35銘柄。ファーストリテイリング、ファナック、ソフトバンク、ホンダ、京セラなど主力銘柄が軒並み値を下げた。

 本日後場は、引き続き為替、先物、アジア株の動向をにらみながらの展開となるが、はたして日経平均が下値メドと見られる1万4000円前後で下げ止まるかどうかが注目される。

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