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【株式・大引け】先物主導で5月1日以来の1万7000円割れ

 小幅反発で前場を終えた東京株式市場は、後場に入ると急速な下げに転じ、一時は307円安の1万6883円まで突っ込んだ。平均株価の大引けは前日比238円98銭安の1万6951円93銭と、5月1日以来の1万7000円割れとなった。TOPIXも同22.44ポイント安の1725.06と続落。東証1部の出来高は20億7147万株、売買代金は2兆8311億円にやや増加した。  注目された昼の、立ち会い外のバスケット取引は630億円が成立したが、売り決め優勢が伝えられると、これに乗じて先物に断続的にまとまった売り物が出た。つれて裁定解消売りから現物が売られる動きが強まり、一段安につながった。後場に入って円が110円台に上昇すると輸出関連株があらためて売られた。  前日のNYでの円高の流れや、米国連邦公開市場委員会(FOMC)の声明文や米国株の動きを見極めたいとする様子見気分、今週末に迫った株価指数オプション清算指数(SQ)算出など手掛かり材料が乏しくなると、市場は仕掛け的な先物の動きに左右されやすくなる。  需給面でも、欧米系のヘッジファンドは5月、11月決算期が多いとされ、最近の円高もあってドルベースでの日経平均は急上昇していることから、利益確定売りが出やすいとされる。実際、今年も4月に入ると外国人の買いは激減している。一方で、個人の信用買い残は昨年10~12月は増えており、その整理が重荷になる懸念が出ている。  今日、ひとつのフシと見られた1万6988円を割ったことから、次は1万6823円が日柄調整の目安となり、これを割ってくると「調整色はまだ続いている」(大手証券)ということになり、明日の株価水準がどこに収まるか、注目される。  業種的にはその他金融、不動産、証券、保険などが大幅に下げた。思惑からサクラダの出来高が膨らみ、太平洋海運、学研が値を上げた。反対に今期業績悪化の中山製鋼、円安効果の剥げるケイヒンは下げた。

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