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【株式・大引け】方向感のない展開で前週末終値を往来。引けは小幅高

 12日午後の東京株式市場は、前週末の終値近辺を往ったり来たりする小幅往来相場。大引けの平均株価は82円17銭高の1万4833円01銭。TOPIXは12.21ポイント高の1510.89で引けた。東証1部の概算出来高は19億5928万株、概算売買代金は2兆1869億円。SQ明けということもあるが、やや低水準にとどまった。  昼のバスケット取引の出来高は263億円と細りぎみ、売り決め優勢。つれて後場の寄り付きは12円安で始まり、12時37分には56円安まで下げた。その後、買い戻しが入り1時19分には10円高とプラスへ転じたが、上値は重く、再びマイナスへ転じ、プラス・マイナスを繰り返す方向感のない展開となった。  先週末に発表された機械受注や今朝方発表されたGDPの改定値など、国内景気は着実に回復している。テクニカル的にも売られすぎ、下げすぎの警戒シグナルが点灯している。こうしたことから下げると買い戻しが入る。だがその一方で、米国の景気減速、インフレ懸念があり、大きく買い上げることは難しいようだ。  業種別で上昇したのは、値上げを打ち出している紙・パルプ、原油価格が反発した鉱業、石油石炭、内需関連の不動産、倉庫運輸、小売りなど27業種。下落したのは原油高を嫌気した電力・ガス、信用買い残が重い鉄鋼など6業種。  個別で値上がりしたのは、経済産業省の石炭液化普及方針を材料にした住友石炭、次世代蓄電装置の共同開発が報じられた三井鉱山、信用好取組・好業績で注目された日阪製作所、ティッシュを値上げする王子製紙など。値下がりしたのは、投資判断の格下げのあったロックフィールド、5月の既存店売上高が3カ月ぶりにマイナスに転じたサンマルク、病院での風邪薬は全額患者負担を検討との報道で連想された田辺製薬など。  今週は米国の重要指標が相次いで発表される。明日13日には小売り売上高(市場予想は前月比+0.1%)、卸売物価(同+0.4%)。14日は消費者物価(同+0.2%)、16日にはミシガン大学消費者信頼感指数(市場予想は6月79.0)。今夜はバーナンキFRB議長の講演も注目だ。これらの発表結果次第では米国株の乱高下も予想される。明日の引け後には国内の信用取引の残高も発表される。こうした内容を見極めるまでは、日本株も動きづらいというのが実情のようだ。

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