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【株式・大引け】17円安、重要指標発表を前に手控えムード

 9日の東京株式市場は、後場に入っても軟調。日経平均株価は前日比17円17銭安の1万6198円57銭で取引を終えた。TOPIXも同8.44ポイント安の1589.06と5日続落となった。東証1部の概算出来高は16億5507万株、売買代金は2兆3823億円だった。  後場も先物のまとまった売りが断続的に出て、ズルズルと値を下げる展開。一時は1万6100円を割り込み、1万6094円49銭まで値を下げた。さすがにテクニカル面では「売られすぎ」の指標が多く出ていることもあり、大引けにかけては値を戻した。ただ明日10日は株価指数オプションのSQ(特別清算指数)算出日。さらに機械受注の発表を控えていることもあり、終日買いが入りづらい状況が続いた。  業種別で前日比プラスとなったのは倉庫、空運、輸送など12業種。下落した21業種のうち下落率トップだった業種は不動産。外資系証券会社が三井不動産への判断を「弱気」に下げたことなどをきっかけに住友不動産など同業他社も軒並み軟調な展開になった。東証1部の値上がり銘柄数は469、値下がり銘柄数は1130だった。個別では好決算だった近鉄エクスプレスが値上がり率トップ。一方、藤和不動産、東亜道路工業などが値下がり率の上位に名を連ねた。  明日は14時発表予定の機械受注統計に注目だ。9月はこの機械受注統計発表(7月の機械受注が前日比16.7%の大幅安と事前予想を大きく下回った)をきっかけに、平均株価は1万5557円(9月26日)まで下げたこともあり、発表数字によっては波乱含みの展開も予想される。発表になる機械受注統計は9月の機械受注と10~12月の見通しの2種類だが、より重要なのは後者だ。

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