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【株式・大引け】世界同時株安懸念が再燃、大幅続落に

 14日の東京株式市場後場は一時、下げ渋る場面もあったが、日経平均株価は前日比501円95銭安と今年3番目の下げ幅で大引けは1万6676円89銭、TOPIXも同50.49ポイント安の1674.94と、ともに2日続落した。東証1部の出来高は概算で23億9906万株、売買代金は3兆1986億円だった。  前日の米国株の大幅安、一時115円台をつけた円高、外国人の売り越し幅拡大から前場は急落、安値引けとなった。昼の立ち会い外のバスケット取引も「やや売り決め優勢」、アジア株式市場も軒並み安と悪材料が続いたが、後場に入って先物に大口の買い戻しが入ると、平均株価は一時394円安まで下げ渋った。しかし、買いが一巡した後はあらためて売り直されると安値圏でモミ合う形で引けた。売り直された要因は、米国発の世界同時株安への懸念が強まったことや3月本決算を前に先物に売り物が出やすい雰囲気が嫌われたためだ。  東証業種別株価は33業種すべてで下げた。下げ幅が大きかったのは不動産、鉄鋼、卸売り、情報通信などで、証券が唯一、0.67%の下落率で1%を下回った。軒並み下げる中で、シティグループがTOB価格を引き上げた日興コーデはストップ高。百貨店再編期待が根強いマルエイ、大幅増配要求を突きつけられたシンニッタン、売られすぎの電通なども買いが入り、上げた。  今回の米国発世界同時株安への懸念が収まるかどうかは、米国株式市場への安心感が回復するかどうかにかかっている。サブプライム問題の米国景気への影響は限定的という見方はあるが、今週は重要な米国経済指標の発表が続くだけに、その内容とそれを受けて米国株式市場がどう反応するかがもっとも注目される。「大きく売り込まれた後は大きく戻すきっかけになる」という相場の教訓が生きるかどうかはそれにかかっていると言えるだろう。

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