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【株式・前引け】先週末の米国株高とG7無事通過で、大幅高に

 16日の東証株式市場前場は3日ぶりとなる大幅反発。日経平均株価は13日終値比290円02銭高の1万7653円97銭、TOPIXは21.12ポイント高の1726.62とそれぞれ上げた。13日の米国株式市場が2日続伸となったことに加え、週末のG7で円安牽制やヘッジファンド規制強化などが具体的な議題には上らなかったことを好感。さらに、寄り前の外国証券13社ベースの売買注文が売り2340万株、買い2660万株と3日ぶり買い越しに転じたこともプラス要因となった。なお、13日の米国株式市場終値はNYダウが59.17ドル高の1万2612.13ドル、ナスダックが11.62ポイント高の2491.94だった。  ただ、売買エネルギーの点では、東証一部概算の出来高が8億6640万株と前場での10億株割れが続き、売買代金も1兆1989億円と続落。「出来高・売買代金ともに増えれば2月高値1万8215円抜けへの期待感が高まる」(市場関係者)との声もあり、今後は売買エネルギーの動向が注目点となりそうだ。  東証33業種で値上がりは鉱業、医薬品、陸運、その他製品など30業種、値下がりはその他金融、鉄鋼、海運の3業種にとどまった。個別銘柄では、米ポロ・ラルフローレンによるTOBを受けてインパクト21が東証1部の上昇率トップ。このほか、円安ユーロ高のメリット銘柄として、欧州向け販売が多いオリンパスなど精密機器の上げも目立った。

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