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【株式・大引け】上値追いには材料不足、新興株軟調などを嫌気し反発だが、陰線に

 14日の東京株式市場は、米国株高など外部環境の改善を好感、日経平均株価が前週末終値に比べて124円22銭高の1万7677円94銭、TOPIXも同7.90ポイント高の1730.99と3営業日ぶりに反発こそしたものの、日経平均、TOPIXとも始値(1万7682円、1736)を下回り、陰線で終わった。  高値モミ合いながら陰線となった要因は、「米国株高など環境は改善したものの、それ以外に買い材料がなく上値を追う動きとならなかった」(大手証券)ためだ。  注目された昼のバスケット商いは、1174億円で買い決め優勢。アジア市場も香港株が大幅反発となるなど堅調に推移する中、後場は日経平均が前週末比232円高の1万7786円、前場高値1万7761円を上回ってスタートした。しかし、その後は決算発表が明日ピークを迎える上、国内は明日から3月の機械受注、日銀の金融政策決定会合、1~3月のGDP、米国も4月の消費者物価、5月の住宅市場指数、4月の新設住宅着工・着工許可、5月のフィラデルフィア連銀指数など重要な経済指標の発表が相次ぐため、決算や指標の内容を見極めたい、という様子見ムードが徐々に広がった。さらに東証マザーズが4日続落、安値更新となったのをはじめ、日経ジャスダック平均、大証ヘラクレスなど新興株が軟調に推移したこと、また、いすゞ自動車など前引け後に決算を発表した企業の株価の多くが売られたことなども地合いを悪化させたようで、次第に利益確定売りに押される展開に終始。結局、本日の安値圏で取引を終えた。  業種別では、東証33業種中、買い戻しが入った電力ガス、抗潰瘍剤をめぐる訴訟で勝訴したエーザイが大幅高となった医薬品のほか、保険、輸送用機器、食料品、鉄鋼が買われるなど20業種が上昇。機械、鉱業、情報通信など13業種が値を下げた。  なお、東証1部の売買高は概算で23億7370万株、一方、売買代金は3兆1385億円と3兆円の大台を維持した。

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