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【株式・大引け】大幅安。米国市場と週明けGDP修正控え後場小動き

 8日の東京株式市場後場は、前場の大幅安の流れを引き継ぎ、安値圏で推移した。日経平均株価大引けは、前日終値比274円29銭安い1万7779円09銭、TOPIXも同23.56ポイント安い1756.16で引けた。東証1部概算の出来高は34億4631万株、同売買代金は5兆1325億円だった。今日は6月の株価指数オプションのSQ(特別清算指数)算出日のため、これに伴う取引が出来高で約8億株、売買代金で1.6兆円程度あるとみられ、実質的には出来高で26億株、売買代金で3.5兆円程度となる。後場だけではそれぞれ実質約12億株、1.7兆円と商いは勢いを欠いた。  前日のNYダウ、ナスダックの続落や、世界的な金利上昇が懸念材料となったほか、4月の機械受注(船舶・電力を除く民需)の伸びが市場コンセンサスを下回ったことなどが嫌気された。後場に入っても、海外株式市場がまちまちの動きで方向感を欠いたこと、先物がやや売り優勢だったことなどもあって、積極的に値を戻す動きが見られなかった。  東証33業種別では、保険がプラス3.56%と際だって上昇、銀行も前場のマイナスから大引けはプラス0.01%となったものの、他の31業種は軒並み下げた。長期金利の上昇から利ザヤ拡大が見込める保険・銀行セクターが買われた一方、金利負担が懸念される不動産はマイナス4.13%と大幅に下げた。金利上昇懸念でノンバンク、卸売り、電力ガスなどが大きく下げたほか、機械受注からの景気減速懸念で、機械、輸送用機器の下げも目立った。資源関連でにぎわっていた海運も大幅に反落した。  下げ中心のなか、個別銘柄で上げたのはTDK、ソフトバンク、みずほフィナンシャルグループなど。TDKは好業績の継続や証券会社のレポートなどが材料視されたほか、信用売り残超と取り組み妙味から踏み上げ期待の買いも集めたもよう。ソフトバンクは、7日に5月の携帯電話加入契約数の純増数が初めてトップとなったことが評価された。みずほFGは金利上昇にくわえ、自社株買い姿勢など株主還元拡大が好感された。とはいえ、全般的には好材料が不足、この他には低位材料株の動きが目立った程度だった。  市場の注目は、週末の米国市場の動向と、週明け11日の1-3月期GDPの2次速報値に集まっている。米国市場がひとまず底入れから反発に向かい、GDP2次速報も市場コンセンサスを上回って上方修正されれば、東京市場の調整も一過性に終わる、という見方が強い。一方で、米国市場の調整が長引き、GDPの上方修正も期待外れに終われば、内外景気への慎重な見方が強まり、株価の頭を抑えることにつながりそうだ。

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