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【株式・大引け】大型株中心に買い戻され、日経平均1万8000円台を回復

 24日の東京株式市場は、日経平均株価で前日終値から38円39銭高の1万8002円03銭と反発して引けた。TOPIXは同8.7ポイント高い1765.99となった。東証1部の出来高は概算で19億5566万株、売買代金は2兆7329億円。  前日の大反落を受けて前場寄り付きは反発して始まったものの、先物の大口売りが断続的に入り、日経平均の前場は16円03銭安の1万7947円と続落。ただ、昼のバスケット取引は193億9400万円成立し買い決め優勢。後場に入ってからは、12時34分と41分、13時43分に大口の先物の買い注文が入った。上海を筆頭とするアジア市場の堅調につられ、大型株を中心に買い戻しや押し目買いが目立った。  業種別では東証33業種のうち、ゴムや情報通信、銀行、証券、保険など23業種が値上がりする一方で、鉄鋼や鉱業、非鉄、海運、石油石炭など10業種が値下がりとなった。個別銘柄では、日立製作所が窒素酸化物の排出量を半減させる石炭火力発電施設を実用化したとの報道が手がかりとなって上昇。三井鉱山などへ横の広がりを見せている。一方、サンケン電気は2008年3月期第1四半期の経常利益が、前年同期比7割減となったことを嫌気して年初来安値を更新した。  足元では、円安傾向や米国のサブプライムローンの問題などが懸念材料だが、日経平均株価は底堅い動きで推移している。ヘラクレス市場や東証マザーズ、ジャスダックも上昇に転じた。新興市場に値頃感が出たことで、個人投資家の買い意欲も回復基調にある。ただ、目前に迫る参院選では「与党惨敗が想定内か想定外か読み切れない」という声もあり、与党惨敗なら円安が進んで輸出にプラスとなる一方で、改革が後退する懸念が高まることで外国人の売りを誘うのでは、という憶測も飛び交っている。

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