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【株式・大引け】大幅反発で415円高だが警戒感は依然残る

 23日の東京株式市場は大幅反発、日経平均株価は前日比415円68銭高の1万6316円32銭で引けた。TOPIXも同46・92ポイント高の1591.81にまで回復した。  前日の米国株市場でNYダウが145ドル27セント高の1万3236ドル13セントまで上伸、為替も一時1ドル116円、1ユーロ157円まで円安に展開したことが好感された。心配されていた大型ハリケーンが勢力を弱めたことで原油も1バレル70ドルを割って落ち着いており、朝方の外国証券経由の注文動向も買い越しとなった。アジア市場が軒並み高となったことも追い風で、後場、一時、利益確定の売り物に押されていた相場は、大引けにかけ再び勢いを取り戻し、結局1万6300円台に載せて引けた。  米国のシティグループ、JPモルガン・チェース、ワコビア、バンク・オブ・アメリカの四大銀行はFRBから公定歩合でそれぞれ5億ドルを借り入れたと、市場に安心感を与えるための異例の声明を出し、バンカメは資金繰り不安が伝えられていた住宅ローン会社の最大手であるカントリーワイド・ファイナンシャルに優先株で20億ドルの出資をしてみせた。米国でのこうした信用収縮、金融機関の破綻連鎖への対応は、ひとまず相場の不安緩和材料となって効果を発揮している。  東証33業種のうち、水産を除いたすべての業種で値をとばした全面高だったが、中でも鉄鋼、商社など卸売り、機械、海運、ゴム、銀行、不動産の戻りが大きかった。東証1部の値上がり率ランキングでは、シークス、太平金、NOK、コマツ、住友鉱などが上位に顔を出した。  東証1部の売買代金は概算で2兆6205億円とまずまずだったが、出来高は18億0596万株にとどまり20億株を切っており、全面高・大幅高とはいえ、市場参加者の警戒感は続いている。

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