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【株式・大引け】サブプライム問題再燃がアジア市場に波及、日経平均は3日ぶり大幅反落

 2日の東京株式市場は3日ぶりの大幅反落。日経平均株価は前日比352円92銭安の1万6517円48銭で引けた。TOPIXは同35.61ポイント安の1600.17。前日の欧米株の大幅下落に加え、円がドルをはじめとする主要通貨に対して円高方向に振れたこと、アジア各国の株式市場が軒並み下落したことなどを受け、東京市場は売りに押され、安値圏での動きに終始した。東証1部の売買高は概算で20億8331万株、売買代金は3兆0444億円と、値動きの大きさに比例して商いは比較的旺盛だった。  2日の日経平均は同223円安の1万6647円40銭で寄りついた直後、9時3分には1万6654円73銭に上昇したが、10時12分には、ザラバの最安値である同385円安の1万6484円54銭まで値を下げた。買い戻しの動きから前引けにかけては下げ幅を縮小したが、後場にかけても安値圏での小動きに終始した。昼のバスケット取引では433億1000万株の成立で、「売り買いは均衡」(市場関係者)。この流れはアジアの株式市場に連鎖し、韓国、台湾、上海、タイ、フィリピンなど主要な株式市場も軒並み値を下げた。  カナダの大手投資銀行による米シティグループの投資判断引き下げを発端にしたサブプライムローン(信用力が低い個人向け住宅融資)問題の再燃が、米国市場にとどまらず東京市場、アジア市場の下落を招いたことになる。  業種別では東証33業種中、ガス、鉱業の2業種のみが上昇した。前場に上昇した海運は大引けでは下落に転じた。一方、値下がりは31業種。前場に続いて下落率トップは銀行で2位は証券。サブプライム問題の懸念再燃が影響したもよう。ゴム、不動産、その他金融、輸送用機器の下げも目立った。  個別銘柄では、建材の耐火性能偽装問題が響き、ニチアスがストップ安。業績予想の下方修正が嫌気されたタムロン、キッツもストップ安となった。市場コンセンサス予想を下回る業績を発表した川崎重工業の売りも目立った。  値上がり率でトップの輸送用機器のTBKは、業績予想の上方修正が好感されてストップ高。同様の理由でリサパートナーズもストップ高だった。  日本時間2日夜には米国で10月雇用統計が発表される。それを受けた米国市場の動向が、週明けの東京市場にも大きく影響しそうだ。  来週は日米で主要な経済指標が発表されるのに加えて、日米ともに主力企業の決算発表が相次ぐ。「10月末までに発表された日本企業の08年3月期9月中間決算は、経常益予想がアナリストコンセンサスを上回っている。中間決算はおおむね良好な結果になりそうだという見方から、発表がピークを迎える11月9日以降、買いの動きが入るのではないか」と市場関係者は話している。

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