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【株式・大引け】小幅反発も、方向感が定まらない乱高下相場に終始

 22日の東京株式市場は、日経平均株価が1万4888円77銭、前日終値に比べて51円11銭高で引けた。ただ、上昇率は0.34%にすぎず反発というより比横ばいが、実態。TOPIXは同1.34ポイント安の1437.38と続落している。  前場は、一時、167円安の1万4669円85銭まで下落、前日のNYダウが211ドル安と大幅に下げ、今年4月以来の安値を付けたことが影響した。外国証券経由の売買も16営業日連続売り越しで、外国人買いの衰えも明確になっている。  ただ、昼のバスケット取引は買い決め優勢と伝えられた上、アジアも香港市場が堅調だったことで、後場は前場引け値を76円上回る水準で寄りついた。その後も円安・ドル高傾向となったため、悲観一色だったムードも変化、断続的な先物の買いに先導され、13時2分には一時1万5000円18銭まで買い戻される展開となった。しかし、再び引けにかけて売られ、振幅の激しいいってこいの相場となった。  業種別で見ると、東証33業種中、16業種が上昇の一方、17業種が下落。医薬品、鉄鋼、卸売が上昇の一方、海運、鉱業、輸送、保険、不動産が前日比で大きく下げるなど、業種によって明暗がはっきりした。出来高上位は新日鉄、三菱UFJ,住金、三菱自動車、三菱重工、丸紅など。値下がり率では、栗本鉄工所が検査数値偽装が伝えられ、大量の売りを浴びて、ストップ安比例配分。逆に加ト吉は昨日に続きストップ高比例配分になっている。  東証1部の出来高は概算で23億4923万株、売買代金は2兆9434億円と売買代金ベースでは3兆円に接近まで売買代金が膨らんだ。

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