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【株式・大引け】ほぼ全面安で3日続落、日経平均は1万4000円を割り込む

 15日の東京株式市場は、前場は昨日の米国株高などを受け、日経平均が反発したものの、後場に入ると値を崩し、3日続落。日経平均の終値は前営業日比138円16銭安の1万3972円63銭だった。大引けで日経平均が1万4000円を割り込んだのは、05年11月2日以来だ。TOPIXも同27.38ポイント安の1350.20と続落。東証1部の出来高概算は24億7575万株、売買代金は3兆0051億円だった。  前場は、半導体関連など値ガサ株の一角が堅調で、日経平均を押し上げたが、東証1部の値下がり銘柄数は値上がり銘柄数の約3倍に上り、市場は勢いに乏しかった。後場に入ると、香港ハンセン、韓国などアジア市場が軟調なことに加え、為替が円高方向にあることもあり、先物に大口の売りが断続的に出て、日経平均もマイナスに転じた。その後は下落幅を拡大し、一時、前日比195円安まで付けた後、やや戻して引けた。東証1部の値下がり銘柄数は1561に達し、ほぼ全面安(値上がりが134銘柄、変わらずが29銘柄)。業種別でも、上昇は医薬品、陸運の2業種のみ。31業種が下落し、機械、鉱業、石油石炭、その他金融、繊維、鉄鋼、建設などの値下がり幅が特に大きかった。  市場には「値ごろ感、割安感以外の買い材料がない」(大手証券)との声がある。米国では景気の悪化懸念が日を追うごとに高まっているうえ、今週は注目される経済指標や大手金融機関の決算発表も控え、動きが取れない状態だ。さらに、国内景気についても、住宅を中心に需要が減速していることや円高で輸出関連の主力株の業績悪化不安も高まっている。衆参国会の与野党ねじれ現象を背景に、政策決定のスピードが鈍いことも大きなマイナス材料。東証マザーズなど新興市場が大幅に下落しているのは、追い証に伴う個人投資家の投げ売りが大量に出ているからだとの見方もある。1万4000円を割り込んで、日経平均の下値のメドは予想しにくくなった。「もう一段の下値を試す」(市場関係者)可能性もありそうだ。

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