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【株式・大引け】日経平均は小反発、後場に急速に伸び悩み

 18日の東京株式市場は、前場こそ日経平均株価174円高まで上げたものの、後場に入って急速に伸び悩み、小反発で引けた。日経平均は前週末比12円84銭高の1万3635円40銭、一方、TOPIXは同1.90ポイント安の1332.99で3営業日ぶりに反落。東証1部の出来高は概算で21億6535万株、売買代金は2兆4142億円だった。  前場は、前週末からの需給面での改善傾向や主力株を買い戻すなどの底堅い地合を引き継ぎ、為替の円高一服、寄り前の外国証券会社経由の売買注文の買い越しなどを後押し材料にして、前週末の米国株安にも関わらず株価を上げた。ところが後場に入ってからは一転して、一時は前日比5円高まで伸び悩んだ。株価は堅調とはいえ、市場エネルギーである出来高、売買代金とも先々週から先週、本日にかけて減っている。アジア株が軟調になり、12時50分ごろから1時20分頃に掛けて先物に断続的な売りが出るとエネルギー不足から上値は重くなった。その後は一進一退の動きとなったが、前週末値を下回ることはなかった。  東証33業種別では、プラスは鉄鋼、石油石炭、非鉄、輸送機器など17業種、マイナスが鉱業、海運、保険など15業種、建設が変わらずだった。  関係者によると市場心理は慎重派と強気派との攻防戦という。慎重派は、米国景気の減速やモノライン(金融保証会社)問題への懸念や国内企業業績の減速感から、不透明感が払拭できない状態が続いている、とする。一方、強気派は、テクニカル指標面で買いシグナルが出る条件が整ってきていること、年金やアジア系マネーが下値を拾っている、との観測が出ていることなどが理由となっているようだ。ただ「1万4000円を超えるには市場エネルギーが必要になる」(大手証券会社関係者)のは間違いなく、現状では力不足は否めない。また注目経済指標としては、19日に米国2月の住宅市場指数、20日に米1月消費者物価指数、米国1月新築住宅着工件数、21日にフィラデルフィア連銀製造業景気指数の発表が控えている。

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